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PGA倉本会長が語るゴルフ界の低落原因

社長の記事 片山哲郎
PGA倉本会長が振り返る「3期6年」とゴルフ界の弱点

日本プロゴルフ協会(PGA)倉本昌弘会長の3期目が今年3月に満了する。3期6年を振り返って「目標の半分にも達していない」と不満気だが、ゴルフ界ならではの事情も苦戦の理由だという。

業界きっての論客であり、「ゴルフ団体のトップ達は改革に本気じゃない」とバッサリ。会員5600人超の最大組織を牽引するリーダーは、どのような壁にぶつかったのか? ロングインタビューをお届けしよう。

PGAが抱える悩みとは?

PGAが抱える悩みとは?

今年3月に3期6年の会長任期が満了します。倉本さんは当初から「3期はやりたい」と話してましたが、4期目への意欲はどうですか?

「その前に制度的なことを話しますと、新たに『特任理事』を設けましてね、これは地区から選ばれる理事とは別にPGA本体のことを考える役割で、代議員選挙を経ずに理事になります。

いわゆる従来の『執行理事』は地区の声を優先しがちなので、そうではなく、PGA全体のことを考えるための役職だと思ってください」

「特任理事」は昨年3月の社員総会で承認された新しい役職で、「組織改革」の目玉ですが、企業の執行役員と似ている気がします。取締役会と現場の意志疎通を図るのが執行役員ですが、特任理事はそんな感じ?

「まあ、そうですね。10月に私を含む5名が立候補しましたが、特任理事になれるかどうかの審査を経て、さらに通常の選挙で選ばれた理事がきて、そこから会長・副会長を選ぶという状況が生まれます。なので、来期のことは何とも言えませんねえ」

3期6年は燃焼しましたか?

「はい。目いっぱい頑張ったつもりですが、思っていたことの半分もできてないのが現状です。

これにはいくつかの要因があって、PGAの組織の問題、外的な要因、それから関連団体の協調性のなさも一因だと思います。

まずは組織的な問題ですが、我々の会員は5623名(10月28日現在)いるものの、大半はPGAを頼っていないという現実があるんですよ。つまり、それぞれ個人事業主として地域に根差した活動をしていて、それで生計を立てている。本部からの情報も満足に行き渡っていないから、会員には『本部は本部で勝手にやってる』という意識が強くあって、一方の本部も会員に手厚い対応ができていません」

協会の職員は何名ですか?

「26名です」

少ないですねえ。

「少ないです」

つまり増員が必要だと。

「というか、今の人員体制で事業規模と管理費を見てみると、管理費の方が遥かに大きいわけです。じゃあ、事業規模を大きくすれば人員問題が解決すると思うかもしれませんが、我々は公益社団だから同時に公益事業を増やす必要もある。

『収益事業』の柱はトーナメントで『公益事業』の柱は資格認証になりますが、双方を上手くバランスさせながらやりくりしなければならない。現状はそんな感じです」

大変ですねえ。5600人超の個人事業主を取りまとめて、同時に経営感覚も発揮しなければならない。とはいえ「収益」と「公益」は明確に二分できるんですか。

「ん? どういう意味です」

例えばトーナメント事業内に公益性の高い活動がある場合、それを公益事業に振り分けるとか、あるいはそのあたりの調整を主体的にして、会計上、公益事業に厚みを持たせるとか。

「そこは簡単じゃないんですよ。PGAは公益認定等委員会に申請していて、我々自身がトーナメントは収益事業、資格認証やジュニア育成は公益事業と分けて公益社団の認可を取っているんですね。

まあ、部分部分でやれるところもありますが、基本的には会計上、そのように分類しているわけです。ジュニアなどの公益事業に注力すると、持ち出しが増えるという面もあります」

いっそ「公益社団」をやめたらどうですか。職員が足りない、だから会員と齟齬が生じるという話に公益社団の体質があるなら。

「体質っていうか、これは我々が選んだ組織(法人格)だし、だから株式会社と違って税制優遇を受けてるわけですよ。まあ、組織に対する会員の理解不足もあるんですね。

話を極めて単純化すると、まず年会費が4万5000円です。その半分以上は公益事業をやらなきゃいけないから、2万2500円は公益に使う必要がある。残った半分を会員の皆さんに還元できますよと」

半分の還元では会員の不満が募るでしょうね。

「そこは無きにしもあらずだと思いますが、でも、みんなで決めた組織だから、不満を持っている会員は理解不足だと思いますよ。逆に言えば、だからこそ会員の理解を得ることが大事なんです」

会員の実態調査でPGAの「価値」訴求

会員の実態調査でPGAの「価値」訴求

任期中、一番大変だったのが組織改革だったように思います。人事面でもインストラクター出身の井上さんを副会長に抜擢したり、ツアーの勝利数が幅を利かす組織に一石を投じた。

「組織改革は竹花委員長が一生懸命やったことですが、改革の主旨は組織の情報共有と理解の深化に尽きるんです。

全国15地区の代議員制度は国会みたいなものですが、公益社団の『社員』は92名、これがPGAの決定権を持っていて、つまり国会議員です。

一般会員は5600名強ですが、理事会で決まったことを代議員に伝え、代議員が一般会員に伝えるという組織図の中で、先ほどの繰り返しになりますが、情報伝達と理解の共有は本当に大変なんですよ」

伝達手段のひとつが会報誌ですね。

「はい。年3回PGAリポートを出してますが、調べたら、読んでいる会員は3割未満と少なくて(苦笑)。それでホームページの有効活用という話にもなるわけですが、今のホームページをキレイにしても会員は本当に見るんだろうか。5億6億かけてプラットフォームが良くなりましたと言ったところで、会員は高齢化が進んでいるし」

65歳以上の会員比率は21%です。

「そう。理事会でもペーパーレス化を検討してますが、その理事会が紙ですからね(苦笑)

ただ、今は高齢化ですけれど、将来もそうだとは思っていないわけで、今後の構想が本当に大事だと思うんですよ。その構想を考えるために大事なのが会員の実態調査で、たとえば『あなたは今、どこで仕事をしていますか?』という問いに対してゴルフ場、練習場、ショップ、あるいは『してない』とか。収入面を含め細かく調査したんです。全員はカバーしてませんが、ある程度の実態はつかめると思いますね。

これがわかれば対策を打てるじゃないですか。練習施設も屋外より室内の勤務が増えているとか、ゴルフ場よりもネクタイを締める仕事が多いとか。仮にそうなら、時代に即した指導マニュアルの作成や新しいカリキュラムの提案につながりますよね」

インドアで働く会員が増えると、インドア専用の教え方も必要なわけですか?

「必要だと思いますね。室内は球筋が見えない分、顧客の満足度は下がりますが、球筋が見えないからスイングに集中できるメリットもありますよね。これを意識した指導をするとか。

デメリットは打席数が少ないから、時間帯によって満席と空席の差が激しくなる。なので、空き枠を合理的に埋めるビジネスモデルの提案もできると思います」

「ゴルフ経済」が激変した

「ゴルフ経済」が激変した

任期中に苦戦した2番目の理由に「外的要素」をあげましたが、具体的には何ですか?

「外的要因は経済環境ですが、日本の経済というよりも『ゴルフ経済』の話です。ゴルフ雑誌が苦戦している、ナイキやアディダスがゴルフ市場から撤退した、今は好調のピンにしても、いざ何かで売れ行きが止まれば、」

人員整理を余儀なくされる。過去の成長で人員が膨らみましたからね。

「ですよね。一方のダンロップとBSは2年周期で我慢してますが、仮定の話として、今のファースト・ロットは6000セットで十分だと、昔みたいに1万は作らない。

小売り環境も激変しています。大きな『箱』をもつゴルフ5はリストラを強行しましたが、今後維持するのはさらに厳しくなってくる。一方で小さな専門店はこれまで散々潰されてきましたが、生き残ったショップも顧客の高齢化や息子の継承問題を考えれば先行きが暗い。

女子プロがいいと言われますが、物販にはまったくつながらない。藍ちゃん、石川遼、松山ときたけど、用品市場は拡大してないじゃないですか」

ジャンボ尾崎の活躍で物が売れました。あれで業界はスターが出れば物が売れる、いわゆるスター待望論が蔓延したわけですが。

「ジャンボさんの活躍で売れたのはバブル時代のほんの数年ですよね。あとは『ニューイング』も売れましたが、当時のビジネスモデルは今、まったく通用しないですよ。

それと、我々が注視するのは練習場の廃業です。PGA会員の主業務はレッスンですが、練習場がなくなると職場を失うことになりますから、これは深刻な問題です」

市街地の練習場は固定資産税と相続税に加え、台風による鉄柱倒壊も問題です。あれが最後の一押しになって、悩んでいる練習場経営者が続々と閉鎖を決めるかもしれない。

「あると思いますね。固定資産税と相続税に加え、施設の改修や建て直しが求められる。昭和40年代頃に開業した施設は軒並みこの問題を抱えていて、だったらマンションにしようとか用途変更を考えますよね。いずれも待ったなしの状況です」

なるほどねえ。PGA会員の雇用主が練習場という意味で、両者は一蓮托生です。そこでJGRA(全日本ゴルフ練習場連盟)に一言ありますか?

「他の協会のことなんでね、我々が口を挟むのもアレですが、連盟という意味では加盟場数を増やしてもらいたいですよね」

全国の練習場でJGRAに加盟している施設は約400、加盟率は十数%です。

「そう。加盟率が少ないと、連盟というよりは個々の練習場との付き合いになってしまう。ただ、団体同士ということでは以前から話し合いを進めていて、JGRAの認定プロと連携して、一本化を図りたいと。これを実現したいわけですが」

この話は多少注釈が必要ですね。PGAとJGRAは各々レッスンプロを認定していますが、倉本さんはPGAに認定事業を集約したいと考えている。JGRAのプロをPGAの3軍に位置づけるイメージですが、するとJGRAの収益源(資格認証)がPGAに取られてしまう。当然、JGRAは身構えますね。

「というか、JGRAのプロフェッショナルと我々が一緒にやれるならいいじゃないかと。彼らはレッスンの実践経験があるので、我々の基本講習さえ受ければPGAの1軍になれますよと」

それはJGRAの米櫃(こめびつ)を自分の米櫃にしちゃうという話ですか。

「いや、我々の米櫃という話じゃなくて、お互いに問題を抱えているじゃないですか。少子化でプロの予備軍がいないのに、両者で取り合ってどうするんですかと。今は米櫃かもしれないけど将来の米櫃にならないなら、早くから互いに話し合って、仕分けしませんかという話ですよ。

この部分をもう少し掘り下げると、JGRAは教える人がほしいわけですよね。プロを認定する機関ではなく、指導者がほしいだけなら我々が出します。その指導者は我々に作らせてください、我々は教える場所があれば飯のタネになるんですからと」

実は、この話は業界の構造的な問題を端的に表しています。業界団体は総じて連携を望むけど、各論に入ると個別の事情が台頭する。つまり総論賛成各論反対です。

「その際、一番大事なのは顧客目線だと思うんですよ。つまり、JGRAのプロフェッショナルはお客さんを満足させているんですか。我々は満足させられますと。そのあたりで共通認識を得たいと考えます」

何もしなかったと言われたくない

何もしなかったと言われたくない

業界団体の在り方はどうですか。特に関連16団体が加盟するゴルフサミット会議ですが、船頭が多すぎて物事が前に進まない。議論ばかりしているという批難を浴びています。年初に活動テーマを掲げるけれど、ゴルフ場利用税の撤廃も進まない。

「まあ、ずう~っと言ってますけれど、各団体のトップには成功者しかいないんですよ、失敗した人は消えますから。ということは昔の成功体験でみんなが話し合っている。

昔は良かったみたいな話の中で『大変だ』『苦しい』と言いながら、実は本気じゃないわけですよ。本当に苦しい人達は、業界の会合なんか出ませんよ。そんな暇あったら必死に仕事してますよ」

倉本さんは本気のヒト?

「はい」

その本気度を言葉にすると?

「ぼくの本気度は、選手としてゴルフ界のいい時代を過ごし、いろんな勉強をさせて頂いて、今はPGAの会長になりました。で、倉本が会長やって十数年後の評価として『何も残らなかった』『あの連中はいいとこ取りでいなくなった』と言われたくない一念ですよ」

食い逃げ世代じゃないかと。

「そう言われたくないだけなんです。だから少しでもいいゴルフ界を次の世代に残したい、明かりが見える状態で手渡したい。その想いだけなんです」

仮にサミット会議が本気じゃないなら、あの組織は必要なのか?

「そうですねえ、サミットもGMAC(ゴルフ市場活性化委員会)も同じだと思うんですが、やるべきこと、できることを絞らなきゃダメだと思うんです。

で、必要性という意味でサミットがやるべきことは大きな方向性を出すことで、20年後のゴルフ界をどうしたいのか、その指針を示すことでしょうね」

各団体の長が70代以上という中で「20年構想」は酷でしょう。頭を総取っ換えするしかない。

「それは我々ができる話じゃないし、今のサミットは潰すこともできません。潰すか、という話になれば『お前が抜けろ』となりますから。なので、加盟団体が共通の課題をベースに分科会をつくることが現状では有効だと考えます」

ワンテーマで離合集散するタスクフォース型ですね。

「そう。それで決めたことをサミット会議に諮るという感じですね。サミットの役割はそれをオーソライズすることで、例えば選手強化の面ではPGAとJGA、LPGA、JGTOがひとつの部会を作るとかね。

この文脈で何かをやるときにはゴルフ場団体や練習場など関係ない団体が出ますけど、それは別のテーマでやればいいんです。当然、関係団体は事務局の人間を派遣しますが、ヒトを出せない組織はね、脱退したらどうですかと。動く人がいないならいる意味もないですから」

そもそも参加する資格がない。

「ぼくはそう思います」

一番いいのは業界団体を一元化、つまりフェデレーション化することだと思います。それでCEOなりCOOがセクションの役割を差配する。その長は倉本さんが適任だと。

「そうなんですか?」

そういった声を聞きますね。

「ぼくは全然聞いたことないんだけど(笑)。まあ、本来はフェデレーションにすべきだと思いますよ。それが難しいと思うからタスクフォース型や部会型を提案しているだけで、理想的にはそっちだろうと」

その長になりたいですか?

「いや、なりたくはないですよ。個人的にはもっと楽に、自由にしたいだけで(笑)。

まあ、サミットをベースに考えたとき、我々がJGAを担ぐのは、スポーツ団体の中でゴルフ界を代表する地位にいるわけだから、これを神輿にしましょうと。JGAが神輿になって、動く部分は我々がやりますと。それをJGAの竹田会長に説明して理解を得られれば、それでいいとぼくは思うんです」

リオ五輪の「強化委」は機能したのか

リオ五輪の「強化委」は機能したのか

そこで思い出すのがリオ五輪の強化委員会です。JGAを中心に「選手強化」に向けて関連団体が協同しましたが、結局、あの組織は上手く機能したんですか?

「当時の事情を考えればよくやったと思いますよ、成績面でね。一方ではその成績に不満で強化コーチの責任論を唱えるムキもあって、わからないでもないんですが、突き詰めれば責任て何だろう、取るべき責任はあったのかとも思うんですよ。

だって、選手はワールドランクで勝手に選ばれる、選ばれてから1ヶ月間ツアー競技に参加している。プロゴルファーは個人事業主だし、スタッフを自前で揃えている。

それでもリオ五輪のときは事前に合宿を張りましたが、当時来たのは女子が3人で、渡邉彩香、成田美寿々、鈴木愛。誰も選ばれてないですよ。何のための合宿ですか」

強化委員会って何ですか?

「という話になりますが、アレをつくる必要が、JOCなりに対してあるんじゃないですか」

ひとつの体裁として。

「はい。もっと深く言うと、リオのときは男女の選手とキャディで合計8名、その数の3割を目安として3枚のクレデンシャルが出たんです。通訳に1枚、選手村の常駐者に1枚、残りの1枚はコーチの丸山茂樹ですが、すると私も小林浩美さんもどこにも入れない。東京も似たような状況になるかもしれませんが、これは我々がどうこうではなく、五輪の制度としてそうなっている。それでいて責任論を言われても、果してどうかと思うんです」

その東京五輪で日本人がメダルを取るとゴルフが盛り上がるだろうと。カナダカップで中村寅吉・小野光一組が優勝して大ブームを経験した長老達は、そう考えるはずですね。

「非常に懐疑的ですね。その理由は、帆が張ってない舟は風が吹いても進まないからです。帆を張って、指針をきちんと示して風を待たないとダメですし、現状、その準備が整っているとは思えませんから」

「5Gレッスン」に期待大

「5Gレッスン」に期待大

そこで肝心な話、「倉本私案」の指針はどこですか。

「それはゴルフ人口を増やす方向にしかないんですよ。ぼくが会長になってすぐ、1500万人、最大2000万人のプレー人口を達成したいと表明しましたが、今は700万人台、ひょっとしたら600万人台かもしれません」

ゴルフ人口には諸説あって「800万人規模説」もある。レジャー白書を懐疑的に見るムキも多いですから。

「まあ、いろんな試算がありますけど、高齢化は間違いないので、いつガクッと減ってもおかしくないですよね」

日本人男性の「健康寿命」は72歳で、2019年に団塊世代の第一陣が72歳に突入しました。これ、ゴルフ市場を引っ張ってきた大集団です。

「そういうことです。なのでジュニア育成も大事ですが、PGAは『エリートジュニア脱却宣言』を行って、底辺を増やす活動に注力していきます。

エリートジュニアを追求すると大量の挫折者を出してしまうし、その部分は他団体に任せればいいと。その流れでジュニアリーグを千葉、北関東、兵庫に立ち上げて、ポイント制のチーム戦で競っています。担当の会員から『子供が喜んでいる』という話を聞きくと嬉しいですよね(笑)」

ほかに明るい話題もありますね。ひとつは「5Gレッスン」で、PGAはNTTドコモと実証実験を開始する。若い会員にとって朗報でしょう。

「それでつくづく思うのは、ゴルフって捨てたもんじゃないなあということですよ。比較的所得が高いし自由時間もそこそこあるから、異業種には魅力的に映るんですよ。

で、5Gで何をやるかですが、直近では遠隔レッスンだとしても将来はそんなもんじゃない。全国にアンテナが立つには5年ほど掛かるそうですが、すると世界観が激変する。

例えば石川遼が1番ホールで凄いティショットを打ちましたと。そのバーチャルの場にゴルファーもいて、『次はあなたです』とインストラクターが促すわけです。

打つと大きくスライスした。そこでレッスンが始まります。石川遼はこう打ったけど、あなたはフェースが開くからこうしてくださいと」

どこで、ですか?

「場所はインドアだったり、要するに『あなたのいる場所』ですよ。タイガーの素晴らしいバンカーショットもその場で体験できるし、要するにトーナメントと連動したレッスンですね。これを是非やりたいと思っていて、5Gが普及すればいろいろできる。そうなるとゴルフも楽しいだろうなあって」

いろいろ夢想するわけですね。すると会長職は3期6年じゃ終わらない。4期目もあるでしょう。

「まあ、4期目は私が決めることではなくて、会員の皆さんがやれということであれば、会員のために喜んで働きたいと思ってます」

オッ、続投宣言ですね。

「・・・・・・」


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ライター紹介 ライター一覧

片山哲郎

片山哲郎

1962年8月3日生まれ、東京都出身。
「月刊ゴルフ用品界」(GEW)を発行する株式会社ゴルフ用品界社の代表取締役社長兼編集長として、ゴルフ用品産業及びゴルフ界全般の動向を取材、執筆。2014年4月から3期6年、日本ゴルフジャーナリスト協会会長(現顧問)

ほかに武蔵野美術大学特別講師(ゴルフビジネス論)、インタラクティービ(J:COM)番組審議会委員、大学ゴルフ授業研究会理事、ゴルフ市場活性化委員会マーケティング委員(各現任)

信条は「人の至福は健康で長生きすることであり、これに寄与できるゴルフは『善』である。善なるゴルフ産業が健全発展するために、建設的な批判精神をもち、正確、迅速、考察、提言を込めた記事を書く」――。

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