1. 社長の記事

「何も考えなきゃアホですよ」コロナで失職のトーナメントプロに覚悟迫る

社長の記事 片山哲郎

新型コロナウイルスの感染者が世界で200万人に迫る中、全米プロゴルフ協会、PGAツアー、R&A、USGAなど7団体は先頃、以下の共同声明を発表した。

「今はパンデミックの影響により全ての人が困難な時です。各組織はそれぞれの保険局の指示に従いながら、安全が確保でき責任が持てる場合に大会を開催します」

これに伴いR&Aは今年の「全英オープン」を中止、来年セントジョージズで開催すると発表した。6月の「全米オープン」は9月に、5月の「全米プロゴルフ選手権」は8月に延期。4月の「マスターズ」も11月の開催を発表した。

目を国内に転じると、本日現在、女子ツアーは11戦目の「ほけんの窓口レディース」まで、男子も5戦目の「ミズノオープン」まで中止(関西オープン延期含む)され、今後も開幕の目処がまるで立たない。これにより女子は約10億円、男子は6億円近い賞金が消えたことになる。

日本ゴルフツアー機構(JGTO)元副会長の大西久光氏は、厳しい口調でこう語る。

「ただでさえ不人気の男子ツアーは今後、大会スポンサーが減るかもしれません。今回のコロナウイルスは、世界のあらゆるシステムが一度『白紙』に戻る機会だと思いますが、職場をなくした男子プロも今後の在り方を白紙で考えるべき。

この期に及んで考えることさえしなければ、単なるアホとしか言いようがありません」

同氏は現在、ゴルフ緑化促進会(GGG)の理事長を務めているが、過去には国内初のトーナメント運営会社を設立するなどツアー界の礎を築いた人物。それだけにコロナ禍になす術もなく、呆然と佇むプロゴルファーに喝を入れる。

先頃、3期目の会長に選出された青木体制の舞台裏を含め、JGTOの現状を厳しく問う。以下、一問一答を再現しよう。

これで変われなきゃアホですよ!

これで変われなきゃアホですよ!

新型コロナウイルスとゴルフ界、特に男子プロと関連付けてどのような印象を持ってますか?

「ひとつ言えることは、コロナウイルスは世界のあらゆるシステムや考え方を含め、すべてを一度『白紙』に戻す契機になるんじゃないか。職場を失くしたトーナメントプロも、今後の在り方を白紙で考えるべきですよ。

この期に及んで考えることさえしなければ、単なるアホとしか言いようがありません」

何をどのように考え直すのか、具体的なヒントをください。

「その前に、過去のゴルフ界を簡単に振り返ってみましょう。そこに考えるヒントがあると思いますから。

まず、バブルのピークは30年前、1990年です。それが崩壊して、経済の縮小とデフレが始まった。ゴルフ業界もコースや用品市場など軒並み売上を下げましたが、トーナメントの賞金額だけが2倍近く上がっているんです。

特筆すべきは97年4月、消費税率が3%から5%に上がり、ゴルフ関連の売上数字が全部落ちた。それでも賞金額は上がり続けてるんですね。視聴率も上がらない、ギャラリー数も増えないのにです。

そのことを選手は真剣に考える必要がありますよ。特に上位の選手は、試合数が少なくて賞金が高いから効率的に稼げるじゃないですか。

そんなぬるま湯に浸かっていること自体が問題なので、コロナで試合がなくなったこの時期にトーナメントプロとは何者なのか、なぜ大会を開いてもらえるのか、この点を真摯に考える必要があるわけです」

なぜ賞金だけが上がったんですか?

「まあ、諸々の要因があると思います。元NHKの会長だった海老沢さんがJGTOの会長を務められた時、スポンサーに値上げをお願いしたこともありましたし、スポンサーにしてみれば賞金が高い方がPR効果が上がると考えたこともあるでしょう。

実際、これはバブル前の話ですが、ぼくがプロデュースしたダンロップフェニックスの賞金を2億5000万円にしましてね、当時は全英オープンと比肩する額だった。それで世界の一流選手を呼んで本気にさせたわけですが、他のスポンサー企業のトップから『あまり上げないでくれ』と言われたこともありました(笑)」

そこはインフレとの連動があったのでしょうが、バブル崩壊から30年、この間賞金が上がり続けたのはスポンサー企業の見栄ですかね。うちはこれだけ払えると。

「まあ、マスターズの場合は観客が増えて入場料収益が高まれば、比例して賞金も増えますが、日本の場合はギャラリー数と賞金は連動しません。ツアー公認の最低額は賞金総額5000万円で、すると選手は安い大会を休んで高額大会に備えるとか、そういった傾向も指摘されます」

冠スポンサーの出費は、1大会につき賞金総額の3倍と言われますね。ギャラリースタンドやその他諸々のコストが掛かる。すると1億円大会で3億円、2億円大会で6億円です。

企業の経常利益率を売上の5%とした場合、120億売って6億の大会ができるという計算も成り立ちますが、これは冠企業の社員が汗水垂らして稼いだ金でもある。安い大会は休むという姿勢自体、厳しく問われるべきですね。

「トーナメントの総コストは、以前はたしかに3倍でした。最近のことは知りませんが、それでも2~3倍ほどだと思います。

おっしゃるように自分達の賞金がどこから来ているのか、それを思えば感謝の気持ちも生まれるはずです。それがなければスポンサーも払う金額への見返りが期待できないし、大会はさらに減るでしょう」

ひと昔前、ゴルフメーカーの売上は1営業マン当たり1億円という目安がありました。今はそれより遥かに下がってますが、仮に1億円として、120億作るには120人が丸一年、必死に働いた成果です。

その利益(賞金)をプロゴルファーはたった4日間のゴルフで持っていく。ここに思いを致さないと本当の感謝は生まれません。

「まったくですなあ。経常利益で5%とすれば売上は20倍。それで総経費3億円の大会とすれば60億円の売上が必要になるし、6億円とすれば120億。これに匹敵する価値をトーナメントが生み出しているのかと言えば、これはまったくないですよ。

すると何が起きるのか。昔はワンマン社長が独断で『大会をやるぞ』と決めましたが、今は役員会に諮られる。そこで『60億の価値があるんですか?』と詰め寄られれば、返す言葉はありませんよ。

大会コストはテレビCMのように連続的な経費ではなく、一回で大きな塊として出る。現状はコロナで中止ですが、それでコストの塊が消えれば経営は一気に楽になる。まして今はコロナで先行きがまったく読めないから、トーナメントの継続を見直そうと考えて当然です」

スポンサーをやめさせない対策はありますか?

「その私案を考えている最中ですが、ひとつは冠スポンサーへの依存度を下げることです。あらゆるプロスポーツが肥大化して、サッカーのトップ選手は年俸数十億円とか異常なレベルになってますが、この話は五輪も同様で、健全化を目指す上でダウンサイジングが必要になる。

ゴルフの『冠方式』はわたしが作ったシステムですが、あれはインフレ時代のやり方ですよ。

デフレ時代に合わせるという意味では、たとえば賞金総額の上限を1億円にして、個々のスポンサーニーズを細かく分析する。この大会のスポンサーはテレビ中継を求めないから中継コストを削減できるとか、地域密着型でやりたいなら、大掛かりな観覧席や沢山の簡易トイレも不要になる。

要するに、ニーズを細かく分析して個別に企画を練ることです。『冠方式』の1社依存型は、早急に改める必要があるでしょうね」

ジャンボ尾崎が開示請求

大西久光

トーナメント改革を進めるには、選手の意識改革も不可欠ですが、その意識が極めて低い印象です。最近の話でいえば青木会長の3選を巡る紛糾もありましたが、結局は選手会が問題意識を共有できず不発に終わった印象があります。

簡単に言えば、青木会長と個人的なつながりが深い3人の理事が独断専行的にコトを進める。利益誘導や相反が疑わしいから、3人の理事を外してくれと一部の選手が反旗を翻した。で、3月末の総会で結果が明らかになるはずだった。

「わたしはJGTOを離れて久しいので、伝聞の部分もありますが、まず、ツアーの出場権を持つ205名の選手が投票権を持っています。そのうち41名が先の理事を外す嘆願書に署名するという動きが総会前にありました。

基本的に理事候補は一人ずつ承認されるわけですが、その要求がなければ一括でまとめて承認されます。

今回は結局、41名分の嘆願書が提出されず、承認も一括になったようです。まあ、事前に選手に対して何らかの働きかけがあったんでしょうね。総会ではどの理事が何票取ったかの開示もありませんでした」

開示義務はないんですか。

「開示請求がなければ問題ありませんが、投票権を持つ選手が1人でもこれを要求すれば開示義務が生じます。そこで今回の総会後、執行部に不満を持つ有志が集まって、ジャンボ尾崎に開示請求の代表になってほしいと頼んだそうです」

なるほど。ジャンボはそれを受けたんですか?

「はい、それで彼の署名と判子をついた書状を送達したと聞いてます。結果はまだわかりませんが、近く公表されると思いますよ」

編集部注 採決の結果はJGTOのHPで「別表」に公開された。特記事項は2号議案の昨年度決算報告で賛成97、反対86票、3号議案の理事選任で上田昌孝氏が賛成97、反対86票と拮抗した以外は賛成多数。

ジャンボ尾崎が代表者名というところに、青木会長との確執を感じさせますが、それはともかく、理事になるための得票数は?

「過半数だと思います」

開示して過半数に未達の理事がいたら大問題ですね。

「それは当然そうでしょう。ただ、それ以前に問題なのは、選手の意識レベルが低いこともありましてね、18人の理事には選手も含まれるわけですが、執行部に問題があったなら、選手会の総意をまとめて反対すればいいんです。

それがね、わずか205人の考えを確認することもせず、白紙委任状が多かった。一体、何をやっているんだと。

試合がないのはコロナが悪い。理事の責任じゃないと執行部は言うかもしれませんが、選手はこれを鵜呑みにして他人任せにしている印象が強い。つまり、何が問題かわかっていない選手が多いんでしょうな。プロゴルファーの低い意識が一方の問題だと思いますよ」

執行部の問題として、具体的に何が指摘されますか?

「一例としてAbemaTVツアーの今後があります」

アベマはいわゆる下部ツアー。レギュラーツアーに届かない若手に実戦経験を積ませる大会ですね。

「おっしゃるとおりです。アベマとの契約は3年間で、今年末に更新時期を迎えますが、コロナの影響で軒並み開催の目処が立っておらず、来年の継続は微妙です。

で、そもそもの話をすれば、アベマは当初1年契約を強く望んだわけですが、当時の執行部が人脈を辿り、アベマの藤田さんに影響力のある人を介して3年契約にした経緯があります。つまり、トーナメント営業を司る執行部には情熱と人脈、相手を説得する力量が求められるわけですよ。

先ほどの話、現在の理事にそれがないとすれば、アベマは更新されないでしょう。すると若手は実戦経験を積む場を失い、世界との実力がますます開いてしまう。これは大きな問題ですよ」

古田敦也と時松隆光

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そこで思い出すのが「プロ野球労組」のストライキです。当時ヤクルトの古田敦也が先頭に立って、球団の減少と1リーグ制に猛反対した。相手は読売や西武のトップなど錚々たる企業人だったにも関わらず、結果的に引っ繰り返した。

そんな大太刀周りを時松選手会長に求めるのは酷だとしても、ちょっとレベルが違いますね。プロゴルファーは個人事業主。それが教育なり連帯なりの脆弱につながっていると思えます。

「たしかに個人事業主という面はあるでしょうが、それ以上に個人競技の面が強いんだと思いますよ。以前、サッカーの川淵さんに『ゴルフは個人競技だから教育が大変でしょう』と言われたことがありますが、まったく頷ける話です。

サッカーは11人、野球は9人。いずれもチームプレーだから日々の練習にも連係が求められるし、チームに悪影響を与える選手は外に出されてしまう。つまり職場を失うことになりますから、どんなに個性的な選手でも、一人では勝てないという意識が染み込んでいるわけですよ。

ところがゴルフは、自分さえ強ければいい、稼げればいいという世界でしょ。そのような自分本位が災いしてるわけですよ。

今回の理事選に見られるように、仮に選手の為にならない理事がいたとして、それを否認する意志さえ示せないとすれば、選手全員の責任ですよ。

ただでさえ試合が減っているのに、ましてコロナでこんな惨状になっているのに、それでも自分達の職場を改善する努力を放棄するなら、これはまったくアホですよ」

選手会を労働組合と位置付ければ、団交で休業補償を要求することも必要でしょうが、そのような話はまったく聞こえてこない。一部の上位選手は金持ちかもしれないけど、中堅以下は苦しいでしょう。

「まったくですね。選手は獲得賞金の3%を機構に収めるわけですが、すると年間9000万円です。コロナで職場を失った時期だからこそ、休業補償すべきだし、そのような話が聞こえないところに組織的な欠陥があると思いますね。

もうひとつ指摘したいのは、男子も女子も同じですが、1試合ずつ中止を発表している。たしかにコロナの今後は誰にもわかりませんが、だとしても中期的な方針なり考え方をきちんと発表すべきですよ。じゃないと選手もファンも不安だけが募ってしまう。

もっと協会が主体になって、試合がなければそれに代わる企画を選手と作って、ゴルフネットワークとの連携で積極的に流すとかね。選手もギャラを受け取らず、ファンと一緒にコロナと戦う姿勢を見せるとか。

試合がないときに何ができるのかがその選手の本質的な価値ですし、だから日頃、高い賞金をもらえるわけですから」

球打ちが上手いだけで高額賞金をもらえると思ったら大間違いですね。

「おっしゃるとおり(苦笑)」

「ゴルフ精神」に本質がある

「ゴルフ精神」に本質がある

意識的にも組織的にもレベルが低い。それはゴルフ界の教育制度に問題があるわけですか?

「そうですね。これは自分自身の反省も大いにありますが、強いプロを作ることに精力を注いで、ゴルフ精神を教えることを疎かにしてきました。昔、ダンロップのジュニアスクールを開いた時に、スコットランドの指導者を招きましてね、こんなことを言われたんです。

『ミスター・オオニシ、技術指導はわかったけれど、エチケットとマナーはいつ教えるのか?』と。この言葉に赤っ恥をかいた思いがしましてね、なぜなら指導マニュアルにはエチケット・マナーがなかったからです。今もその状況はあまり変わっていないと思います。

残念なのは、2019年のルール改定で、冒頭の『ゴルフ精神』が削除されました。第1章の『エチケット』で示された文章にゴルフの本質があるわけで、非常に残念なことだと思います」

編集部注 「ゴルフ精神」要約
(前略)ゴルフゲームは、プレーヤーの一人一人が他のプレーヤーに対して心配りをし、ゴルフ規則を守ってプレーするというその誠実さに頼っている。プレーヤーは皆、どのように競い合っている時でもそのような事と関係なく、礼儀正しさとスポーツマンシップを常に示しながら、洗練されたマナーで立ち振る舞うべきである。これこそがまさに、ゴルフ精神なのである。

「ゴルフ精神」は美文だし、崇高な精神が謳われている。これを削除したのは、世界的にゴルフ人口が減少する中、精神性に偏り過ぎると敷居が下がらないという判断があったんでしょうか。

「その点はよくわかりませんが、『ゴルフ精神』の普及はゴルフの活性化を阻害するどころか、正しく普及するために大切な柱だと思っています。ルールを守る、他人に迷惑をかけない、自分のことは自分でする。

以上に加えて、自然が相手であり、ほかの競技のように他人の邪魔をするのではなく、互いに讃え合いながら切磋琢磨するという競技性がありますよね。

ところが日本のゴルフの現実は、上手な人が下手な人をバカにする、見下すという風潮があって、それがプレー人口の広がりを阻害するという現実がある。

『ゴルフ精神』をきちんと理解すれば、活性化にもつながるという一例ですよ」

ゴルフは「反・孤立主義」にも通じる

大西久光

ゴルフは人格形成に寄与すると言われますが、ゴルフをしない人からすれば、ゴルフ万能主義というか、ゴルフへの偏愛が鼻につく感じもありますね。「自然が相手」と言うならば、登山のほうが過酷だし、ゴルフは箱庭的な自然になる。

「登山を愛好する人は、そこで自然への畏怖なり畏敬を感じればいいと思うんですね。わたしが話しているのは、ゴルフの正しい捉え方という意味であって、それが今のコロナ問題にも通じると思えます」

つまり?

「つまりコロナは世界的に、これまでの在り方をすべて一度『白紙』にして、根本から考え直すべきという警告だと思うんですよ。トランプ大統領に代表される自国優先主義、あるいはEUの危機的状況もそうですが、世界は孤立主義に走っている。

ところがコロナは全世界が団結して、協力しないと解決できない。人類に対して『連帯して生きる』ことの大切さを強く求めるメッセージだと思うんです」

なるほど。自分だけ儲かればいいという強欲資本主義は、わずか二千数百人の大金持ちが全人類の半分と同等の富を握る格差を生み出してしまった。貧しい国の4割は満足に手を洗うこともできませんが、それでコロナが拡大すれば豊かな国も滅んでしまう。

「もう少し身近な例で言うと、ゴルフ場に一人だけマナーが悪い人間がいれば、その他大勢が迷惑するじゃないですか。バンカーは荒れ放題、グリーンは凸凹、全体の進行も滞ってしまう。

要するにゴルフは自分だけがよければいい、自分だけが楽しむということではなく、自分以外の周囲が楽しむことが大事なんです。

これは『3密』を避けることと同じですよね。コロナで外出自粛となっても、自分一人なら飲み歩いても大丈夫だろうと考える者がいる。すると真面目に自粛している人が迷惑を被るどころか、生命の危機に晒されてしまう。それとまったく同じだと思うんですよ。

『ゴルフ精神』には、どのように競い合っている場合でも、相手に配慮し、洗練されたマナーとスポーツマンシップを発揮すると書いてありますが、他人に迷惑をかけないなんて日常生活で当たり前の話じゃないですか。

ですからコロナは、ゴルフの本質を考えるために『白紙』になる時間を与えてくれた。そのように考えて根本から見直せば、コロナが終息したあとにきちんとした価値を創造できると思います」

この話を冒頭の問題意識につなげれば、プロゴルファーは「ゴルフ精神」の伝道者たれ、と。そこに根本的な価値を置いて、トーナメントの意義を再構築する。そのような世界観を築くべきでしょうね。単に球打ちが上手いだけではなく。


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ライター紹介 ライター一覧

片山哲郎

片山哲郎

1962年8月3日生まれ、東京都出身。
「月刊ゴルフ用品界」(GEW)を発行する株式会社ゴルフ用品界社の代表取締役社長兼編集長として、ゴルフ用品産業及びゴルフ界全般の動向を取材、執筆。2014年4月から3期6年、日本ゴルフジャーナリスト協会会長(現顧問)

ほかに武蔵野美術大学特別講師(ゴルフビジネス論)、インタラクティービ(J:COM)番組審議会委員、大学ゴルフ授業研究会理事、ゴルフ市場活性化委員会マーケティング委員(各現任)

信条は「人の至福は健康で長生きすることであり、これに寄与できるゴルフは『善』である。善なるゴルフ産業が健全発展するために、建設的な批判精神をもち、正確、迅速、考察、提言を込めた記事を書く」――。

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