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  • 住友ゴムがダンロップスポーツ統合で「相乗効果を発揮したい」

    片山哲郎
    1962年8月3日生れ。月刊誌GEW(ゴルフ・エコノミック・ワールド)を発行する(株)ゴルフ用品界社の代表取締役社長兼編集長。正確、迅速、考察、提言を込めた記事でゴルフ産業の多様化と発展目指す。
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    住友ゴム工業は本日(31日)、都内の会場に報道陣を集め、ダンロップスポーツ統合(吸収合併)の詳細を説明した。合併は来年1月1日で、これによりダンロップスポーツは東証一部の上場廃止、消滅会社となる。「現在、組織的にどうするかの詰めを急いでいる」(住友ゴム池田育嗣社長)というが、住友ゴムのスポーツ事業部的な位置づけになるとみられる。 ダンロップスポーツの経理、総務など間接部門は住友ゴムと一本化されそうで、企画・開発、製造や販売体制は現状維持となる見込み。 住友ゴムは、ダンロップスポーツに60・38%出資しており、合併はダンロップスポーツの普通株式1株に対して、住友ゴムの普通株式0・784株を株主に割り当てることで行う予定。 ダンロップスポーツは2003年7月に住友ゴムからSRIスポーツとして分離・独立。2006年10月に東証一部へ上場し、独自の資金調達と独立性を確保した。2012年5月には社名をダンロップスポーツに変更するなど、順調な歩みをみせてきたが、今回の統合によって「住友ゴムの資金力や研究部門などの経営資源を活かし、スポーツ事業の拡大を図りたい。いい物件があればM&Aも考えていく」(池田社長) これを受けたダンロップスポーツの木滑和生社長は、「資金力については当社とは桁外れのパワーがある。また、住友ゴムの研究部門は、特に基礎研究において素晴らしいため、様々な分野へ進出する際に大きな力を発揮するはず」と期待を込めた。 独立後14年を経て「出戻り」となった格好だが、当時とは状況が大きく変わったなどが再統合の理由。以下、記者発表の内容を動画でお届けする。 Part1 住友ゴム池田社長による合併宣言 Part2 合併に当たっての質疑応答
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