大手ゴルフ場が入場者一人１００円を義援金に

　 宮城、福島県の被災地コースなど１１ヶ所を除き、すべてのゴルフ場で展開する。収益を義援金に振り向けるケースは、茨城県の水海道ＧＣ（３月中のグリーンフィ全額）、利根パークゴルフ場（平日ビジター２００円等）などの前例はあるが、全国規模のゴルフ場チェーンが踏み切るのは初めて。同社の田中耕太郎社長は、「当社自身も少なからぬ被害を受けながら、復興に向けて頑張っています。この活動は、お客様に負担をかけることなく、プレーを通じて支援活動に参加してもらうことを意図したもので、今後も様々な企画を行っていきたい」――。 　 このところ、法人コンペの自粛などでコース経営は苦境に立たされている。春のトップシーズンに大口需要がキャンセルされれば、キャッシュフローの停滞など、ゴルフ場にとって深刻な問題だ。打開策のひとつは、プレーにまつわる「うしろめたさ」を払拭することで、「プレーを通じて支援活動に寄与していると思えれば、『うしろめたさ』を払拭できるはず。今回の義援金活動は、ゴルファーの背中を後押しするツールとしての効果も期待しています」（ＰＧＭ広報）。同社は義援金の使途について、日赤経由だけではなく、「被災地の子供に学習用品を寄贈することも含め、より効果的な案を検討していきたい。その内容を逐一公表することで、プレー自体が支援につながるというイメージを訴求できれば・・・」。巷間、ゴルフどころではない、というムードが蔓延しているが、これを懸命に払拭していく。 　 なお、地震直後に営業休止となった同社系列コースのうち、３月末時点で１６コース（栃木９、茨城７）が営業再開にこぎ着けており、４月中を目処に１１コースが再開の予定。休止が長期化しそうなところは７コース（宮城５、茨城２）で、原発事故が深刻化する福島県では「幸いなことに、半径３０㎞圏内に当社のコースはありません」という。