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住友ゴムがダンロップスポーツ統合で「相乗効果を発揮したい」

 2017/08/31 動画ニュース 最新ニュース
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池田社長と木滑社長

住友ゴム工業は本日(31日)、都内の会場に報道陣を集め、ダンロップスポーツ統合(吸収合併)の詳細を説明した。合併は来年1月1日で、これによりダンロップスポーツは東証一部の上場廃止、消滅会社となる。「現在、組織的にどうするかの詰めを急いでいる」(住友ゴム池田育嗣社長)というが、住友ゴムのスポーツ事業部的な位置づけになるとみられる。

ダンロップスポーツの経理、総務など間接部門は住友ゴムと一本化されそうで、企画・開発、製造や販売体制は現状維持となる見込み。

住友ゴムは、ダンロップスポーツに60・38%出資しており、合併はダンロップスポーツの普通株式1株に対して、住友ゴムの普通株式0・784株を株主に割り当てることで行う予定。

ダンロップスポーツは2003年7月に住友ゴムからSRIスポーツとして分離・独立。2006年10月に東証一部へ上場し、独自の資金調達と独立性を確保した。2012年5月には社名をダンロップスポーツに変更するなど、順調な歩みをみせてきたが、今回の統合によって「住友ゴムの資金力や研究部門などの経営資源を活かし、スポーツ事業の拡大を図りたい。いい物件があればM&Aも考えていく」(池田社長)

これを受けたダンロップスポーツの木滑和生社長は、「資金力については当社とは桁外れのパワーがある。また、住友ゴムの研究部門は、特に基礎研究において素晴らしいため、様々な分野へ進出する際に大きな力を発揮するはず」と期待を込めた。

独立後14年を経て「出戻り」となった格好だが、当時とは状況が大きく変わったなどが再統合の理由。以下、記者発表の内容を動画でお届けする。

Part1 住友ゴム池田社長による合併宣言

Part2 合併に当たっての質疑応答

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ライター紹介 ライター一覧

片山哲郎

片山哲郎

1962年8月3日生まれ、東京都出身。月刊ゴルフ用品界を発行する株式会社ゴルフ用品界社の代表取締役社長として、ゴルフ用品産業の動向を中心に取材活動を行っている。ゴルフ市場活性化委員会(GMAC)のマーケティング委員も務める。2014年4月、日本ゴルフジャーナリスト協会(JGJA)会長へ就任。信条は「人の至福は健康で長生きすることであり、これに寄与できるゴルフは『善』である。善なるゴルフ産業が健全発展するために正確、迅速、考察、提言を込めた原稿を書く」――。

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