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  • ゴルフ20団体で復興支援50億目指す

    編集部
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      日本ゴルフ協会(JGA)の安西孝之会長は、「すでに各種ゴルフ団体や企業が支援活動を行っていますが、震災の大きさをみるにつけ、かなり長期間にわたるサポートが必要になるはずです。震災の全貌がつかめず、原発事故の終息もみえないが、ゴルフを通じて復興への力を提供していきたい。この難局を乗り切るため、ゴルフ界が大同団結していきます」と語った。活動名称は「震災復興支援 グリーン・ティー・チャリティー」で、スローガンは「日本のゴルフが、日本のチカラに。」――。   詳細はこれから詰めていくが、すでに自前の支援活動を行っている団体や企業は、これをそのまま継続するとみられる。日本女子プロゴルフ協会は「心をひとつに」、日本ゴルフツアー機構は「今、日本のために」をそれぞれ今季の統一スローガンに決めており、後者は賞金から2億円相当を捻出し、義援金とする方針を固めたばかり。これら先行している活動との折り合いを、どのようにつけるかも今後の課題。   JGAの安西会長は、「当協会主催の3オープンは賞金総額の5%程度を協賛する方針です。各オープン競技においても募金箱の設置やチャリティーグッズ販売などを行う予定」。国内男女ツアーは入場料の一部をチャリティーに振り向けたり、全国のゴルフ場・練習場で義援金を募る仕組みも構築していく。各所の活動状況や集められた義援金は「日本ゴルフ界合同・震災復興支援チャリティープログラム事務局」(JGA内)に一本化して、義援金の使途や情報を随時ホームページ等で配信していく。   義援金の使途は、発表と同時に明示したほうがゴルファーである国民にもわかりやすい。これが先送りになったことについて関係者の話を総合すると、①まずはゴルフ界の意思表示をすることが先決、③より有効な支援内容を検討する、③寄付行為に関わる税制面の詳細を検討する、などで時間が必要と判断したから。「国民の思い」を預かるだけに、より有効な被災地への復興支援が求められる。   (*1) (財)日本ゴルフ協会、(社)ゴルファーの緑化促進協力会、(社)日本ゴルフ場事業協会、(公社)日本パブリックゴルフ協会、(社)全日本ゴルフ練習場連盟、(社)日本ゴルフ用品協会、(社)日本ゴルフトーナメント振興協会、(社)日本プロゴルフ協会、(社)日本ゴルフツアー機構、(社)日本女子プロゴルフ協会、(NPO)日本芝草研究開発機構、日本ゴルフ関連団体協議会、全国ゴルフ場関連事業協会、全国ゴルフ会員権取引業団体連絡会、日本ゴルフコース設計者協会、日本ゴルフジャーナリスト協会   (*2) 日本ゴルフ場支配人会連合会、日本学生ゴルフ連盟、日本高等学校ゴルフ連盟、(NPO)日本ジュニアゴルファー育成協議会
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