2017年のゴルフ業界を振り返る。今年も色々なニュースがありました

2017年のゴルフ業界を振り返る。今年も色々なニュースがありました
2017年がそろそろ幕を閉じようとしている。 ゴルフ業界を騒然とさせたゴルフスタジアム問題は「被害者の会」が東京地裁に提訴して集団訴訟の幕を開けた。なぜプロ達は騙されたのか? アディダスがテーラーメイドを手放し分離・独立、ダンロップスポーツが住友ゴムへ吸収された。なぜ、クラブ長を46インチに規制するのか?「GBB EPIC」ロケットスタートの要因は? ということを含めて、色々なニュースがあった今年のゴルフ業界を振り返る。    

ダンロップ『ゼクシオ10』を発表

ダンロップ ゼクシオ10 ダンロップが着目した芯食い体験とは ダンロップスポーツは10月、シリーズ十代目となる『ゼクシオ10』の詳細を発表した。 キャッチフレーズは「芯食い体験」というもので、スイングとクラブの関係を研究した結果、ヒトはスイング中に遠心力で地面方向に引っ張られ、喉元のあたりに40㎏・fの負荷が掛ってしまう。この負荷を軽減すれば芯に当たる確率が高まり、そのためシャフトの手元側を柔らかく設計し、身体に巻き付くように振れることでナイスショットが増えるという。 ティーチングプロの永井延宏が解説する。 「ヒト、クラブ、スイングの関係は未知の部分が多かった。特に、スイング中のクラブと人間の関係は、柔道や相撲と似ていて、クラブが遠心力で外側に向かう力と、これに負けまいと頑張る人間の引っ張り合いみたいなやり取りがある。従来のティーチング理論はスイングプレーンやフェースコントロールに主眼が置かれ、この部分が見逃されてきた」 同氏によれば、今回の『ゼクシオ10』は双方の「やり取り」に注目したもので、頑張る力が減少する分、スイングの安定度が増すという。 ダンロップは反発エリアが34%広がったヘッドの効果と、打点のバラつきが28%減ったシャフトとの相乗効果で、ゴルファーが「芯食い感触」を得られる確率が前作の59%から73%に高まった主張。「芯食い確率」の上昇によって、平均飛距離は前作比で5.0ヤード伸びるという。 さらに詳しく↓ [surfing_other_article id=34047]  

キャロウェイ『GBB EPIC』がロケットスタート

キャロウェイ GBB EPIC(エピック) 意表を突いた二本柱製造技術の飛躍的進歩 今年の春はキャロウェイゴルフの『GBB EPIC』が猛威を奮った。 フェース裏側の2本の柱を「監獄」(ジェイル)に見立て、「禁断のドライバー、解禁。」「ルールは破らない。常識を破る。」の文字を並べた。当時、快調に走っていたプロギアの『RS‐F』が高反発規制に抵触して回収となったが、その意味で「ルールは破らない」は挑戦的。 性能面では「初速」に特化したこともわかりやすかった。各社が訴求する反発係数はゴルファーの実感に乏しいが、初速は売り場の試打席で表示されるため、飛距離との因果関係を実感しやすい。 ティーチングプロ永井延宏が検証↓ [surfing_other_article id=21957]  

ゴルフスタジアム問題

ゴルフスタジアム問題 レッスンプロ数百名が破産?複雑な契約形態に翻弄 業界騒然ニュース「ゴルフスタジアム問題」は5月、「被害者の会」が東京地裁に提訴して集団訴訟の幕を開けた。 ゴルフ関連のIT事業を手掛けるゴルフスタジアムがレッスンプロや練習場向けにHPを制作・提供して、その後、数百万円のスイング診断ソフトを販売。ゴルフスタジアムが契約者のHPに広告費を支払ってソフト代金の返済を相殺するはずが、2月から広告が止まってしまい、当初は被害者1000人超、負債総額40億円規模と見られる前代未聞の大騒動が出来した。 ゴルフスタジアムの堀新(ほり・あらた)社長は我々の取材に対して、 「関係者に多大な迷惑をかけたことを深謝したい。ただ、信販会社と一体になって騙したという主張に対しては、そのようなことは絶対にありません。すべてはわたしの拡大主義が招いた結果です」 と話している。一連の「ゴルフスタジアム問題」は図らずも、業界関係者の契約意識の低さや社会常識の希薄さも浮き彫りにしたが、一方で、小口リース・ローン等に関わる巧妙な手口や「詐欺性」も解明されつつある。被害者が払った代償はあまりにも大きいが、今後への教訓としたい。 ゴルフスタジアム問題をもっと知りたい方はこちら  

アディダスがテーラーメイドを売却

テーラーメイドとアディダスゴルフ アディダスがテーラーメイド売却でゴルフ界の将来に黄信号 テーラーメイド・アディダスゴルフが10月、分離・独立を行った。今年5月、親会社のアディダスが、米ニューヨークの投資会社KPSキャピタルパートナーズに4億2500万ドル(約467億円)でテーラーメイドを売却し、10月を目処に分離する計画を発表した。 これによりテーラーメイドは投資会社傘下の独立事業体となり、ゴルフクラブとボール事業を中心に展開。アディダスゴルフはアディダス傘下でアパレル、シューズ、バッグ等の事業を継続することになった。事業再編についてテーラーメイド日本法人のマーク・シェルドン‐アレン社長は、 「各国の従業員は、9月末を目処にそれぞれの会社に残留もしくは転籍する形で進めました。また、倉庫、ITインフラ、カスタマーサービスなど共有していたアセットは、各国の事情に合わせて分離します」 日本では11月にアディダスゴルフが新オフィス(千代田区大手町)へ移転。2~3年後を目途にアディダスジャパンと合流する計画だ。 テーラーメイドの今後の事業像については、 「過去数年の事業再構築により、我々のビジネスはすべての品目で成長を加速できるポジションにあり、親会社のKPSとさらに強化していきます」 と話している。 [surfing_other_article id=518] [surfing_other_article id=22111]  

住友ゴム工業がダンロップスポーツを統合

住友ゴム工業がダンロップスポーツ統合 M&Aも視野に入れる 8月、住友ゴム工業がダンロップスポーツの統合を発表した。これによりダンロップ12月27日に上場廃止、来年1月1日に住友ゴムに吸収合併されるが、新体制では「スポーツ事業部」になるとみられる。 この報に接した業界関係者は一様に「なぜ?」と首を傾げたはずだ。同社はゴルフメーカーとして国内最大手であり、2003年7月に住友ゴムからSRIスポーツに分離・独立して以降、順調な歩みをみせてきたからだ。2006年10月には東証一部へ上場し、住友ゴムから60.38%の出資があったものの、独自の資金調達と独立性でフィットネス事業の買収など業容の拡大も遂げてきた。 「なぜ?」について、住友ゴムの池田育嗣社長はこう話す。 「戦略の詳細は詰めますが、従来はスポーツはスポーツ、タイヤはタイヤで分かれていた。統合で両社を有効に絡ませることでシナジーを生み出し、そのスピードを速めたい」 事業統合の背景には今年4月、スポーツ分野で『ダンロップ』の商標を全世界で使える権利を得たことも大きかった。これまで同商標のスポーツ用品は、販売を日本、韓国、台湾に制限される「日韓台条約」があったのだが、これが外れたことで世界展開できるようになった。 また、池田社長は住友ゴムの資金力や基礎開発力をスポーツ用品に直接投じることで、既存のゴルフ・テニス事業だけではなく、対応領域を広げる考えもある。住友ゴムは医療部品も手掛けることから、障害者スポーツの義足などに「ダンロップ」製品を投入する可能性も。ダンロップの木滑和生社長は、 「イメージ的にはそういったことです」 と、商域の拡大を肯定している。池田社長が強調する「シナジー効果」の本意は、このあたりにありそうだ。M&Aを含め拡大路線に転じるが、ナイキ、アディダスとのコントラストが興味深い。 [surfing_other_article id=2362] [surfing_other_article id=2385]  

テーラーメイドのマーケティングディレクターが本間ゴルフの常務執行役員に

テーラーメイドのマーケティングディレクターが本間ゴルフの常務執行役員に 電撃移籍 テーラーメイドゴルフでマーケティングディレクターを務めていた菱沼信之氏が11月1日、本間ゴルフの常務執行役員に就任した。国内キーアカウント営業本部長とマーケティング本部長を兼務するもので、テーラーメイド時代に培ったキャリアを本間ゴルフの成長へ移植する。 テーラーメイドは10月、アディダスゴルフとの分離を終え、新体制による巻き返しを図っていた。その矢先にキーマンと目された菱沼氏が競合他社へ移ったことは、同社に少なからぬショックを与えた。菱沼氏はなぜ、新天地を選んだのか。以下、同氏との一問一答を再現しよう。 テーラーメイドから本間ゴルフに移籍した理由は何ですか? 「日本はゴルフ業界だけではなく、経済的にも産業構造的にも大きな転換点に立っている。それと、わたし自身は36歳ですが、そのような年齢や家族的なことも含め、挑戦するにはベストなタイミングだと思ったのです」 常務執行役員として、営業とマーケティングの本部長を兼務するわけですが、これについての意気込みは? 「マーケティングから営業まで、一気通貫で担う立場なので、製販一体のアプローチに丸々携われる。物作りをどのように展開して、消費者の需要を促し、店頭の消化を促していくか。ホンマは何をゴルファーに訴求したいのかを、1社ずつの小売店に掘り下げて提案したい」 テーラーメイドは革新的な商品開発、ホンマは職人集団で企業イメージは両極ですが、そこにギャップを感じないか。 「逆に、その両極を融合できればホンマの次のステージが描きやすくなるはずだし、その際、自分の経験を発揮すれば融合できると思っています。市場はイケイケではないので、一本一本の品質や付随するサービス、ソフト面を高める上で、これまでの経験を生かしていきます」 以上、菱沼常務との一問一答を要約した。同氏はテーラーメイド時代、日本モデルの『グローレ』に深く携わり、『ゼクシオ』の対抗商品として一定の地歩を固めた実績がある。 [surfing_other_article id=32367] [surfing_other_article id=32645]  

R&A、46インチ規制を導入か

スティーブ・オットー博士 3月、ゴルフ規則を統括する英R&Aで用具規則の最高責任者を務めるスティーブ・オットー博士が来日して、クラブ長を46インチに制限する方針を明らかにした。「高反発」以来の大型改定は、飛距離を抑制するのが狙いである。 ところが、長さ規制を巡ってはこれを受け入れる下地がまったく整っておらず、関係企業にとっては青天の霹靂。結論からいえば、新規制の導入は未定なのだが、R&Aがその方針を明かした影響は大きい。直後に我々がゴルフ工房に対して行ったアンケートでは約8割が規制の動きを「知らない」など、情報の共有化にも課題が残る。この点はメーカーも同様で、R&Aは今年1月を期限として関連企業に打診をしたが、返事は4社しかなかったという。 ゴルフ規則では「パターを除いて48インチ(1.219m)を超えてはならない」(付属規則Ⅱ、1c)と規定されるが、2インチ短尺化の方針は飛距離の抑制が目的だ。オットー博士は、 「平均的な男子ツアー選手は46インチから48インチになると飛距離が8ヤード伸びる」 と説明している。 また、今回の長さ規制案は別の問題を露呈することになった。長さ計測の方法が日本ゴルフ用品協会(JGGA)の方式とR&A方式が異なっており、さらにメーカーによって独自の計測方法を用いるところもあるなど、統一の気配が伺えない。 長さ計測はドライバーだけではなく全番手に適用される。ソール形状が独特のメーカーは、アイアンセットの長さ間隔を合わせるため独特の計測方法を用い、また、過去の製品との整合性を保つ必要性からR&A方式に転換できない。つまり、三者三様の計測方法があるところに、ドライバーの飛距離抑制を目的としたR&A方式が持ち込まれる。混乱に拍車が掛る所以である。 このあたり、ゴルフ用品業界全体の問題といえ、少なくとも計測方法の統一ぐらいは果たしたいところ。 [surfing_other_article id=31900]  

高反発規制の新解釈

高反発規制に関わるR&Aの「新解釈」でどうなるのか? R&Aは10月、日本のクラブメーカーに「高反発クラブ」の規制(SLE規則*1)に関わる新たな解釈を通達。来年1月1日から発効する旨を明らかにした。 新品クラブの購入時に適合であったものが、使用頻度が高まるとフェース面が摩耗して、規制値の上限を超えるケースが生じてしまう。この点についての対応を具体的に示したのが、今回通達された「新解釈」というものだ。 これを受けて業界関係者の間には「R&Aが使用中のクラブも厳しく規制するのでは?」との憶測が飛びはじめた。 結論からいえば、その心配はなさそうだ。日本ゴルフ協会(JGA)の説明によれば、 「今回のリリース文は、新品時にSLE規則に適合していたヘッドが、『通常の使用』によってSLEの上限を超えていることが判明した場合、それは『摩耗(規則4-1b)』ではなく、『損傷(規則4-3)』として扱うことで、次のラウンドから使用できないという解釈になる」 つまり「新解釈」は、「高反発状態」になった使用中のクラブヘッドについて「摩耗」か「損傷」かの定義を明確化したもの。継続使用が許される「摩耗」ではなく、継続使用できない「損傷」と定義することで、ペナルティの根拠も明示した。 ちなみに、「損傷状態」が発覚したときは、その前のラウンドでは適合だったとみなされ、過去にさかのぼっての罰則は課されないという。 R&Aが敢えて「新解釈」を打ち出したのは、昨今、ツアー競技などで違反者が出はじめたことと無縁ではない。プロ仕様のモデルも基本的には市販品と同じ構造であり、薄肉フェースは各社共通の開発コンセプトでもある。一般より遥かに使用頻度が高いプロゴルファーは、その分、摩耗のペースも速い。JGAはR&Aの決定について、ここに警鐘を鳴らす意図があったと推測している。 一方でCT値*2が適合か否かを計測するペンデュラム試験機は一般に流通しておらず、ゴルフ場の月例競技などでは物理的に測れないとの現実がある。 「一般的に、競技現場でSLEのテストをすることはない。従って、今回の通達は、主にプロツアーにクラブを提供するメーカーに対して告知の意味合いが強いのではないかと推察される。一般プレーヤーはメーカーに問い合わせたり、適合リストに照会することで適合性を確保できる」(JGA) 極論すれば、一般ゴルファーにとっては従来と何も変わら ないことになるのだが、皮肉な見方をすれば、高反発規制そのものが機能不全に陥っているともいえる。 計測できない規則という意味では、前述の「長尺規制」と同様の印象を与える。 [surfing_other_article id=32621]   以上、駆け足ではあるが、2017年に起きたゴルフ業界の大きなニュースをまとめてみた。皆様良いお年を。   *1 SLEルール:Spring Like Effectの略で、フェース面の反発係数を0.83以内に抑えなければならないルール *2 CT値:Characteristic Timeの略で、フェースとボールが接触している時間