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「日本ゴルフ改革会議」がそれで、メンバーにはスポーツライターの玉木正之氏やジャーナリストの蟹瀬誠一氏、ＪＧＴＯ顧問の諸星裕氏、評論家の大宅映子氏、ゴルフ解説者のタケ小山氏などの有識者のほか、元ライブドア社長の堀江貴文氏も委員に名を連ねる。 目的は、業界発展の阻害要因を抽出し、提言を行うことで、２０２０年の東京五輪を活性化の起爆剤にすること――。 ゴルフ界には今、様々な問題が山積している。国内男子ゴルフトーナメントの衰退やテレビの録画放送との兼ね合いによるインターネット中継への規制、ゴルフ場の２０１５年問題、依然として撤廃されないゴルフ場利用税など、同会議ではこれら諸問題について積極的な議論を重ね具体的な提言を行っていく。 ゴルフジャーナリストで、同会議の広報部長小林一人氏は、 「このままの状況で２０２０年に東京オリンピックが開催され、どこかのコースでゴルフ競技が行われたとしても、それが業界活性化に繋がるとは思えません。それは、ゴルフ界がこれまでの慣習や既存のシステムに固執し続けているから解決に向かっていないわけです。当会議は、ゴルフ界の方々が、それぞれの立場で問題提起し、皆で話し合ってそれを改善していこう、というシンプルな考えのもとに集まっています。担当者を招いて、お話を伺うこともありますし、話し合うだけでなく、具体的な提言と、実現に向けての働きかけを行っていきます」 テーマは以下の6点に集約される。 ①スポーツとしてのゴルフの確立（ゴルフ場利用税の見直し、公的支援を含む施設充実） ②インターネット中継の確立（放映権の見直し、ツアープロジェクト精度） ③オリンピック・パラリンピックに向けての具体的提言（若洲ゴルフ倶楽部の有効利用、ゴルフ殿堂・五輪強化ゴルフ基金の創設） ④ファン層拡大への具体的提言（サンデープロアマ、ノーローピング、ナイトゲーム） ⑤レギュラーツアーおよび大会運営改革（新規大会の増設、ローカルツアー、マッチプレー競技の復活） ⑥ゴルフ教育の必要性（ルール＆マナーの啓蒙活動、ゴルフ文化の伝承） なお、同会議は6月27日に国会内で第1回の会合を行い、今秋には具体的提言を伴った報告書を関係各所へ提出する方針だ。