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PGMホールディングス(PGMHD)は本日、2014年度第5四半期(2014年1月～2015年3月)の通期決算報告会を開催。売上高は908億6600万円、営業利益109億3100万円、経常利益87億2600万円だった。 同社は当期、決算期を12月から3月に変更したことに伴い、上記は第1Qから第5Qまでの累計業績となるため前年比は不記載となる。しかし、比較対象が少々分かりづらいので、「2013年度4月～3月」と「2014年度4月～3月」に換算したものは以下の通り。 ■売上高:770億600万円(前年同期比102.0%) ■営業利益:119億2200万円(同122.3%) ■経常利益:107億9000万円(同144.0%) 増収増益の決算内容だった。さらに、今回の業績報告会で特筆するポイントは次の2点。 ①顧客単価のうち、「プレーフィ+カートフィ」の単価アップ ②親会社である平和が株式交換により、PGMHDを完全子会社化 まずは①について、同社の田中耕太郎社長は次のようにコメント。 「顧客単価を4月～3月の年間で比較すると、2014年度は9076円(前年同期比99.5%)ですが、キャディフィの減少を除くと100.0%となり、価格コントロールの成果が出てきた結果となっております。また、顧客単価のうち、最も大きなウェイトを占め、利益率を左右する『プレーフィ+カートフィ』をみれば、5933円で同101.4%です。過去15年間、客単価は低落しておりますが、当期、プレーフィを回復基調に持っていけたことは、当社にとって大きな成果」 田中社長によれば、プレーフィの向上は既存ゴルフ場の設備投資、コース管理によるもの。具体的には、気候の問題などでコース内が荒れ、プレー不可能な状況に陥るコースが1つもなかったという。ようするに、プレーの機会損失がなかったことが大きな要因。 「それだけではありません。オペレーション面に目を向ければ、社内に『価格戦略グループ』を設置。現在15名体制で、予約の出し入れ、プライスコントロールを集中して管理しております。これらの取り組みがカタチとなって表れてきたということです」(田中社長) 続いて②のトピックスについて説明する。平和は連結子会社であるPGMHDを、株式交換により完全子会社化することを発表。正式には6月23日に開催される定時株主総会の承認を得たうえで、8月1日に効力発生するもの。それに先立ち、7月29日付でPGMHDは上場廃止となる。同社財務経理本部の太田裕本部長は、目的を次のように語る。 「現在、ゴルフ場運営事業環境は、ゴルフ人口の減少、ゴルフ場供給過多、価格競争の激化など、一層の厳しさを増しています。そこで、業界再編を図るため、厳しい環境に対応できる基盤・体制の構築が急務だと考えます。平和の完全子会社になることで、迅速な意思決定のもと、グループの柔軟な資金調達手段を活用。既存施設の老朽化に対した投資や新規M&Aの推進を図ります」 ところで気になるのは、同社のステークホルダーの持株だ。 「今回の株式交換では、PGMHDの普通株式1株に対し、平和の普通株式0.54株を割当交付いたします」(太田本部長) そのほか、これまで通り同社の株主優待は継続、配当金に関しても平和80円(1株)、PGMHD10円(1株)だから、仮にPGMHDの株式を100株持っていた場合、配当金1000円だったものが同4320円となる。株主にとってプラス材料になる要素が多いという。13日の発表後、同社の株価は前日終値から35円高の1316円で取引を終了。一時、1337円という高値をつける場面もあった。最後に2016年3月期の経営戦略方針を田中社長が語る。 「まずは、M&Aの強化。具体的には、18ホール換算で12コースのゴルフ場取得を目指します。さらに、会員系募集の積極的推進、商品価値の向上と価格戦略の徹底を行い、次期は売上高796億円、営業利益119億円、経常利益107億円を目指します」

ダンロップスポーツは2015年2月10日、2014年12月期(1-12月)の決算説明会を都内展示ホールで開催した。同社によれば、同期の売上高は前期比6%増の709億円だったが、営業利益は25%減の21億円、経常利益は2%減の31億円、そして純利益は26%減の11億円と増収減益となった。 同社は増収減益の要因として、「ゴルフクラブ微減」、「ゴルフボール減」、「ゴルフ用品増」、 「テニス増」、「ウェルネス増」を挙げる一方、地域別では「日本増」、「アジア増」、「欧州増」、「北米減」としている。 売上高は3期連続増収を果たしたものの、損益は円安の影響で厳しくなった。今後は海外業務におけるコストの削減や海外での販売比率の向上、そして国内販売価格の引き上げも検討材料に入れながら、為替に強い企業体質の強化を図っていくという。 また、同社は2015年の事業方針も同時に発表、売上高を前期比11%増の790億円と過去最高を見込むとともに、円安の影響を増販や原価改善でカバーしていくという。 2015年の事業方針のトピックスを挙げるなら、国内ゴルフクラブの販売計画と海外のゴルフクラブ拡販となるだろう。 まず前者についてだが、これは前年比7億円増を見込む。全体的な市況は年末から年明けにかけてショップが仕入れを減らしたこともあり、メーカー出荷は鈍化している。だが、店舗在庫は減りつつあり、メーカーの出荷額は今後伸びると予想する。さらに、年末には『ゼクシオ』がモデルチェンジする。これもプラス材料と見ているのだ。 一方、海外のゴルフクラブ拡販は、昨年から強化する『ゼクシオ』と『スリクソン』をさらに広げる方針だ。『ゼクシオ』の拡販は、欧州・アジアは1～3倍の売上増を見込むが、世界最大の北米は32.7倍と大幅増を計画。「現状、北米の『ゼクシオ』の取扱店舗は90カ所程度です。当初はアジア系ゴルファーを中心に販売してきましたが、最近は白人ゴルファーの需要も伸びています。『ゼクシオ』のように値崩れしない商材を欲するショップも増えているので、このニーズにミートさせながら販路を拡大していきます」(野尻恭社長) また、『スリクソン』は、日本では展開しないアベレージモデルの今期投入も検討している。 「日本ではプロ・上級者用というイメージで棲み分けていますが、海外は市場性が異なります。『スリクソン』のクラブをアベレージ層に広げられる手応えはあるので、ここにボリュームを求めていくことを考えています」(野尻氏) PGAツアーの露出度アップもあり、ここ数年、『スリクソン』のブランド認知度は飛躍的に向上している。この上げ潮ムードに乗って、アベレージ層、米で言えば「エンジョイゴルファー」へ売り込みをかけていく。ただ、日本ほどゴルファーの腕前や趣向で市場がセグメントされていない北米向けの戦略としては、あまり前例がない。国土が広い北米に対して、ナショナルキャンペーンを張るのが大手メーカーの常套手段となるが、これを踏襲するのか、それとも欧州大陸で実績を積み上げている局地展開で面を広げていくのか。 いずれにしろ、為替に強い企業体質を作るには、北米のクラブ販売比率を上げるのが必然なだけに、この大いなる挑戦はダンロップスポーツの正念場とも言い換えることができる。

「国内のゴルフ用品市場は、昨年１２月に投入した新製品の投入効果や３月の消費税率引き上げに伴う駆け込み需要もありましたが、２月の降雪や税率引き上げ後の市場低迷の長期化などにより、前年同期とほぼ同水準になりました」（ダンロップスポーツ） 地域別では、日本は前期比２億円増の１９５億円と微増だったが、世界第１位の北米市場が１１億円減の４０億円と奮わず、全体の足を引っ張った格好だ。「北米は悪天候もあり店頭の在庫調整が進まず、大手メーカーを中心にディスカウントが横行しています。当社は価格維持に努めましたが、全体的にはマイナスの影響を受けてしまいました」（野尻恭社長）一方、新興のアジアは、『ゼクシオ８』が好調で売上高は前期比７億円増の５６億円を達成、勢いを持続する。 上期の製品別売上高は、クラブが前期比横ばいの１６５億円だったが、ボールが２％減の７０億円と減収。ボールがマイナスとなったのは低価格化が最大の要因だが、同社は通年でもこの傾向は続くと見ており、前期比２億円程度のマイナスを想定している。 ２０１４年通期の事業方針は「上期のマイナスを下期で挽回」――。内容的には、現行品の『ゼクシオ８』の増販、クラブの新製品（スリクソン ＮＥＷ Ｚ、クリーブランドウエッジ）の販売強化で、期初の計画通り、売上高６７５億円（前期比９億円増）、営業利益３２億円（同４億円増）の増収増益を目指す。 地域別では、日本は前期比１億円増の４３７億円とほぼ横ばいを計画。上期に苦戦した北米は、クラブの増販で前期比５億円減の７８億円を想定する。また、アジアは『ゼクシオ人気』が高い韓国・中国は引き続き『ゼクシオ』を軸に事業展開を図っていくが、ＵＳＰＧＡの影響が強い東南アジアは９月に発売する『スリクソン』の訴求を強めていく。地域別に販促強化品目を変更する新たなグローバル戦略への取り組みも積極的だ。

　 大幅な減収減益について同社は、次のように説明する。「『ゼクシオセブン』はシェアＮＯ．１を継続していますが、発売２年目の影響で日本国内のクラブが大きく減収となりました。ゴルフボールは増収となりましたが、ゴルフ用品、テニスも減収となり、全体で大幅な減収になりました」 　 減収の大きな要因となったゴルフクラブの販売は、前年比８％減の７４億円。一方、ゴルフボールは１５％増の３１億円と健闘した。業界が新製品の売上に頼っている背景が、同社の数字に如実に表れたといえるだろう。 　 地域別の売上高を見ると、日本は前述の通り前年同期比１５％減の７７億円と苦戦だが、北米（２億円増の２５億円）、欧州（２億円増の１３億円）、アジア（５億円増の２１億円）と海外は順調に伸ばした。 　 「北米はゴルフ用品市況は堅調でしたが、当社は減収となりました。ゴルフクラブは『クリーブランド』ウエッジの新製品がシェアトップを奪還するなど微増でしたが、ゴルフボールが減収。アジアは韓国の増収が寄与しています。同国では新製品の『ゼクシオＸＤ－ＡＥＲＯ』ボール、『ゼクシオ』シリーズのクラブが順調に推移、特にゴルフクラブを中心に増収となりました」 　 同社が４月以降、どう巻き返しを図るか。新製品の投入や『ゼクシオセブン』のマークダウンの時期など、今後の動向に注目が集まりそう。

　 主な減益の要因は、シューズに採用されるゴムやアッパーなど素材コストの上昇と、生産拠点、特に中国における労働賃金に上昇が大きく影響している。これに対して同社は、設計方法の改善などでコスト削減を目指す構えだ。また、地域別では欧州、アジア・豪州以外は売上高も増加している。特に欧州の金融危機による経済不振で、ゴルフ品の販売が苦戦し、減収となっている。 　 ただし、ランニング事業、ゴルフ事業はともに好調で、ゴルフ品では対前年比１・２％増の１１２億円と成績を上げている。特にカスタムフィッティング販売が好調で、９月末までの統計では、カスタム販売比が４５％超と上昇している。ただし、カスタム品は、マンパワーが必要なだけにコストの上昇が懸念される。 　 「当社には従来、ヘビーフィッティングとミドルフィッティングのシステムがありましたが、新たに９月に発売した『ボディフィットゴルフ（ＢＦＧ）』でライトフィッティングを加えました。これにより、より簡単にフィッティングが可能となる『ＢＦＧ』が広がることによって、フィッティング全般に掛かるコストの低下も目指しています」――。 　 同社は今後、総合フィッティングメーカーとして盤石の地位を築くための歩みを継続するが、その文脈においては、ドライバービジネスの再構築もまた、課題の一つとなってくるだろう。

概況によれば、 「当第３Ｑについては、デフレ傾向による顧客単価の低下はあるものの、来場者数がＷｅｂ強化施策の奏功により順調に推移した結果、２０１０年同期比に対し、営業収益１００・２％、営業利益１０７・６％となり、回復基調が顕著に表れてきています。また第３Ｑ累計期間の営業収益は約５５１億円、営業利益約59億円、四半期純利益約23億円、ＥＢＩＴＤＡ約１００億円となり、8月3日公表値に対し順調に推移しております。来場者数は約５２１万人で２０１０年同期比プラスの水準まで回復しました。一方、顧客単価は夏場のマインド低下により苦戦（同99・2％）。その結果、営業収益は累計ベースで前年同期比１０９・３％となりました。顧客単価については、料飲単価、プロショップ単価を上げる施策を10月以降実施することで、緩和される見込みです」―。

この決算短信について、同社では次のように説明する。 　 ＜海外は減収となったが、日本で大幅に増収となり、全体では増収となった。日本では、ゴルフクラブ新商品『ＸＸＩＯ７』が好調で増収となったことに加えて、前年の震災の影響からの回復もあり、全体での増収に寄与した＞ 　 製品別の売上高は、ゴルフクラブが８１億円（前年同期比１１１％）、ゴルフボールが２７億円（同９９％）、用品その他が１８億円（同１０７％）で、ゴルフ用品の全売上高が１２５億円（同１０８％）となった。 　 海外ではアジア各地域で『ＸＸＩＯ７』が好調に推移したが、クリーブランドゴルフの不調が響き北米では減収、海外全体でも減収となった。

「日本経済は、世界的な経済の緩やかな回復や企業の経費削減効果等を背景に企業収益に改善が見られたものの、デフレ圧力や雇用・所得環境の厳しさにより個人消費は引き続き厳しい状況が続いた。海外市場では、欧米では景気は回復の兆しを見せつつあるが、個人消費は依然厳しい状況が継続。一方、新興国は比較的力強い回復を示した。スポーツ用品業界では、参加スポーツの分散や、健康志向の高まりからスポーツのライフスタイルへの定着が進んだ。一昨年より続く世界的な景気の低迷は、買い替え需要を中心に消費マインドを低下さたが、高機能商品やカスタム・オーダー品は底堅く推移するなど機能性を重視した消費動向が見られた」と市況を説明した。 　 同社の業績を説明する。 「経費削減や生産地最適化などコストダウンを推進するとともに、グローバル市場を視野にいれた商品開発を積極的に行なった。また、開発のコンセプトを、パフォーマンスの向上に加え消費者の感性に訴えることにも重視し、地域スポーツ大会などを通して商品を体感できる機会の提供に努めた。しかしながら、売上の減少に歯止めをかけることはできず、減収、営業利益減益となった」 　 ゴルフ用品に関しては日米での売上減少が影響したとするが、同社全体では為替差益５億７２００万円の計上や投資有価証券評価損の大幅な減少が影響して、減収増益となった。 　 当期（平成２３年３月期）の業績予想は、売上高１５３０億円（２・９％増）、営業利益４０億円（４３・７％増）、経常利益４０億円（３１・０％増）、純利益１７億円（６・１％増）となっている。