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  • ゴルフダイジェスト社、JGFにて「ジュニアゴルフシンポジウム」開催

    編集部
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    <テーマ>「2015年問題の本質 ~ 日本のジュニアゴルフの実情と将来像について」 ■ 日時:平成25年2月16日(土)13:30~15:30 ■ 東京ビッグサイト 会議棟内6F(606会議室)       東京都江東区有明3-21-1 ■ 主催:ゴルフダイジェスト社 ■ 参加費:3,000円 ■ 募集定員:50名 ■ 申込締切:平成25年2月8日(金) 但し、定員になり次第締め切りとする。 ■申込方法:「参加申込書」(PDF)をプリントアウトして必要事項をご記入の上、FAX、またはE-mailにてお申し込みください。 尚、申込が定員に達した場合は主催者よりご連絡いたします。 ※参加申込書(PDF)はこちらhttp://www.golfdigest.co.jp/digest/magazine/seminar/2013semi/2013jgf.pdf <内容> 1.主催者挨拶 ゴルフダイジェスト社 常務取締役 木村正浩 2.基調講演  「2015年問題の本質」 株式会社ランケイア 代表取締役 森明彦 3.パネルディスカッション 「日本のジュニアゴルフの実情と将来像について」   ゲストスピーカー (社)日本プロゴルフ協会 理事 槙岡充浩             神奈川県立厚木北高等学校 元ゴルフ部監督 古屋浩             ましこゴルフ倶楽部 代表取締役社長 青木克益      ファシリテーター  ゴルフダイジェスト社 常務取締役 木村正浩 問い合わせ・お申し込み先:ゴルフダイジェスト社 担当:速水              TEL:03-3432-4411(代表)                E-mail :jrcup@golf-digest.co.jp <講義内容> 少子高齢化が進み、世の中全体の仕組みが急速に変化し始めてきた昨今、ゴルフ業界においても団塊世代のゴルフ対象人口が減少し、2015年を境に大幅に減少していく状況をゴルフ界の「2015年問題」と巷ではいう。 日本のゴルフ対象人口(ゴルファー)はピーク時の1992年には1,480万人だったが2011年は800万人に減少した。ゴルファーが減るということは、ゴルフ用品もゴルフ場も練習場もゴルフ関連産業全般が縮小することを意味し、業界をあげてゴルフ市場活性化を本格的に実行しなければいけないタイミングに入った。 ここで再度、「2015年問題」の本質を究明し、今、業界あげて取り組まなければならない具体策を次世代のジュニアゴルファー(18歳以下)にテーマを絞って、業界の知識人に集まってもらって意見交換を図る。 1.基調講演「2015年問題の本質」   講師 株式会社ランケイア 代表取締役 森明彦 データに基づく2015年問題の本質の究明と打開策の提案。具体的には団塊ジュニア世代、女性、ジュニアにマーケットを絞った、活性化策の立案が急務。日本と同じくベビーブーマー世代が中心のアメリカのゴルフ産業界、日本の他スポーツ団体の取り組みなどを紹介しながら、これから日本のゴルフ業界が取り組まなければいけない課題を整理して解説。 【PROFILE 森明彦(もり・あきひこ)氏】 1995年 東京大学法学部卒業。 1995年 ㈱三和銀行(現東京三菱UFJ銀行)にて融資担当 1997年 ㈱インテリジェンス(総合人材サービス業)にて新規サービス立ち上げに参画 2004年 ㈱ジョブダイレクト(求人情報検索エンジン)にて事業企画、営業担当取締役 2008年 ㈱ネクスト(不動産ポータルサイト)事業開発部長 2010年 ㈱ランケイア設立 (ゴルフコンシェルジュサービス)代表取締役 現在に至る。 2.パネルディスカッション「日本のジュニアゴルフの実情と将来像について」   ゲストスピーカー (社)日本プロゴルフ協会 理事 槙岡充浩             神奈川県立厚木北高等学校 元ゴルフ部監督 古屋浩             ましこゴルフ倶楽部 代表取締役社長 青木克益 「2015年問題」といわれるゴルファー減少を食い止めるための一策がジュニアゴルフ界の活性化。昨今は女子プロゴルファーの低年齢化や石川遼効果で少しずつジュニアゴルフ界も活況を帯びている感があるが、現場ではさまざまな問題を抱えている。今や社会問題化しているいじめ問題や青少年の自殺。これから業界あげて取り組まなければいけないのは単に競技ゴルファーを増やすだけでなく「ゴルフを通じた青少年の社会教育」を目指して、ジュニアゴルフの普及、啓蒙活動を活発化させていかなければならない。 ジュニア育成の最前線で活躍されている3名に日本のジュニアゴルフの実情と将来像について意見交換を図ってもらい、今後の方向性を示す。 以上。
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    SRI、韓国に子会社設立
    2011年02月14日
    編集部
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