ゴルフの老舗専門誌、ゴルフダイジェストの木村玄一社長が苦笑する。
「いやあ、『顔が熱い』ってよく言われるんですよ」
熱いのはカオばかりではない。ゴルフ市場の今後に向けて、独自の論に熱弁をふるう。ゴルフ業界は長年、ゴルフ場利用税の撤廃運動を続けているが、全廃は難しい。ならば代替案として、地方に交付される税の一部を都市部から地方へ移住するひとの助成金に振り向けたらどうだろう、という提案だ。
リタイア層のセカンドライフとして、ゴルフ場の傍に住めば、新たなコミュニティが生れて地方社会も活性化する。まだ、どこにも話していないというが、そんな私案を温めている。
「先頃、ゴルフは認知症予防に効果があるとの実験結果が得られました。生活圏にゴルフが身近になれば、医療費の削減にもつながります。ゴルフメディアの社長として、今後はそういったことも発信していきたいですね」
その同社は今年4月、新たな部署を設置してデジタルビジネスに本腰を入れる。果たして何をやるのか? 詳細は月刊ゴルフ用品界5月号に掲載。
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