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    ハッシュタグ「事故」記事一覧

      「リーディングカンパニーのひとつとして、ゴルフの自粛ムードは看過できません。時間軸で考えれば、瞬時に決断するものと中長期で支援する方策がありますが、今回は即座に決断することを重視しました。今後、ほかのプランも継続的に考えます」(同社)   「瞬時の決断」には理由がある。日本のゴルフ市場は毎年、マスターズを契機に活気づくが、今週は男子ツアーの開幕と女子ツアーの再開を控えている。この機をとらえてプレーにまつわる『うしろめたさ』を払拭し、ボール購入と復興支援の同一化を図る狙い。「プレー需要が高まれば、いずれゴルフクラブなど大型商品の購入にもつながります」。その起爆剤として、「自腹」を切ったもの。   地震発生後、ゴルフ用品市場は小売りベースで昨対3~4割減とみられているが、このような縮小局面は同社も同じ。それでも収益の一部を振り向けたのは、「同業他社にも追随してもらいたい」との思いがあるから。国内約130コースを運営するPGMが「1プレーにつき100円」を義援金にまわすことは既報したが、メーカーとゴルフ場の大手が共同歩調をとったことは、自粛ムードの払拭に寄与しそう。   ゴルフ関連20団体は先頃、震災復興支援を目的とした「グリーン・ティー・チャリティー」(GTC)を旗揚げしたが、SRIスポーツの活動は「GTC」の統一タイトルを掲げたアクションの第一弾に位置づけられる。
    (公開)2011年04月12日
      競技は9ホールで争われ、期間中一人20回まで参加できる。参加者のプレーホール数が5000に達するごとに、1台約150万円の練習用ゴルフシミュレーター『ゴルフゾン トレーニング』を東北高等学校ゴルフ連盟の加盟校へ寄贈する。同社はシミュレーションゴルフの普及を目的に、様々な企画を行なっているが、第1回のGLFは887人が参加して、計3万3579ホールをプレーした。今回、これと同数のプレー実績があれば6台の寄付となるわけだが、山田楊明社長はさらなる高みを目指している。   「目標は5万ホールです。これにより、最低でも10台を被災地に寄付したい。一義的には被災地のジュニアゴルファーを勇気づける目的ですが、市場にはゴルフの自粛ムードが漂っている。このような空気を払拭して、大会への参加意義を明確に打ち出したかった。復興支援と市場活性化を両立させたいですね」――。10台となれば、1500万円相当だ。思い切った支援策といえるだろう。   同社はまた、「チーム プレーファースト」と題した復興支援プログラムも企画している。楽天GORA、ゴルフパートナー、ゴーゴル、ALBA、そしてゴルフゾンの5社が参画予定で、チャリティーブレスレット(1個500円)を共同制作・販売するもの。制作費を除く収益の全額を義援金に振り向ける計画で、ネット企業や中古チェーン、ゴルフメディアなどのゴルフ関連異業種が、共同企画を通じて団結する。   ゴルフ産業は、多くの業種で構成されるのが特徴だ。いわゆる主要3業種はゴルフ場、練習場、用品メーカーに集約されるが、周辺にはインターネット関連、シミュレーションゴルフ、新規参入のアパレルやメディアなど、多種多様な顔ぶれが揃う。これまでは横の連携が希薄だったことから、それぞれの得意分野を活かした「融合策」は稀だったが、今回の大震災を受けて、復興支援を軸とした連携が活発に行われている。今後の市場形成において、明るいサインといえるだろう。  
    (公開)2011年04月12日
      西日本で展開するゴルフ場と練習場を中心に行うもので、来場者1人当たり100円を募り、賞品が当たる抽選会への参加権を与えるもの。同社は近年、ゴルフ場インショップに注力しているが、取引メーカーなどへ賞品提供を呼びかけている。ゴルフ業界はこれまで、主要3業種(ゴルフ場、用品関連企業、練習場)の連携がほとんど行われず、そのため協働で市場活性化に取り組む事例も少なかった。今回の復興プロジェクトがきっかけになれば、被災地への支援も厚みが増しそう。   また、日本ゴルフツアー機構は4月1日、都内で宮本勝昌、青木功、中嶋常幸、谷原秀人の4名が「震災義援金街頭募金活動」を行ったが、総額65万1767円を集めたと発表した。義援金は日本赤十字社を通じて被災地へ寄贈される。
    (公開)2011年04月09日
      連日のように命を賭して、原発事故と向き合う精鋭がいる。瓦礫の山で人命救助に励む屈強な自衛隊員の姿も、連綿と報道されていた。いずれも雄々しく、戦後最大の難局に際して、国家復興の一翼を担う。悲壮な決意が伝わってくるし、そのご家族の胸中を思うと、厳粛な気持ちにさせられる。   居酒屋での話は、そのことではない。そのような気持ちは三者三様の胸に収めて、「ゴルフ」という存在が、いったい何かということを、改めて真剣に語り合った。この難局に、市民である一般ゴルファーがプレーの自粛を選ぶのは、心情として理解できる。しかし、自粛対象の産業に従事する我々ゴルフ関係者は、いったい何者かということを考えざるをえなかった。   さる災害の専門家が、こんなことを書いていた。復興には5段階ある。それは救助→救済→復旧→復興→新興である。そして、いずれかの段階で、「文化・心」の支援が必要になる――。また、地震発生直後に現地へ飛んだ僧侶を取材したとき、次のようなコメントが印象に残った。「支援物資で喜ばれたのは、クレヨンとお絵描き帳だった。言葉を失うほど凄惨な光景のなか、それでも子供の笑顔が大人たちに安らぎを与えてくれる」。文化と心は、すでにその力を発揮していたという。   ゴルフという職業について考えるとき、そこに糸口をみつけた思いがする。自衛隊員のように雄々しくはなく、炊き出しの僧侶のように、今のところは献身的ではないかもしれない。でも、いずれ文化と心が求められたとき、いよいよゴルフの出番がくる。居酒屋での話は、そのことだった。   過日、ゴルフ場設計家を神戸に訪ねた。阪神淡路大震災の被災経験をもつこの御仁は、当時、ゴルフ場が被災者にクラブハウスを開放したこと。県のゴルフ団体が、ネットワークを使って義援金活動を行ったこと。それら具体的な諸々と同時に、ゴルフの価値も話してくれた。「ひとが自然と共生していることを、ひとつの白球を通じて実感できる。そのような場が、生活空間に近接しているのがゴルフ場。日々の喧騒をいっとき離れ、自分が何者かを思い出させてくれる。同時に、日々の困難を忘れさせてもくれる」   冒頭の練習場関係者は、最近、ジュニアゴルフ大会を行った。世間の自粛ムードが気になったが、決行してよかったと振り返る。背広の内ポケットからケータイを取り出し、そのときの写真をみせてくれた。子供たちが一列に並び、被災地に黙祷を捧げる姿。その後のカリキュラムは聞かなかったが、多分、三々五々コースへ出て、白球を追いかけたのかもしれない。ひとは自然と共生するなどと、高尚なことは思わなくても、ゴルフならではの余韻は残ったはず。「ゴルフと黙祷」の光景が、そんなことを想像させる。   「震災とゴルフ」を考えるとき、殊更に卑下するわけでもなく、反転して気負うわけでもなく、ゴルフの役割を淡々と思う。そして、「ゴルフという職業」を改めて自問すると、これまで、何かを素通りしてきた自分にも気づかされる。ゴルフに従事する我々は、ゴルフに内在する力をもっと引き出せる。そんな気持ちが高まってくる。   ゴルフ用品界 代表 片山哲郎
    (公開)2011年04月08日
      日本ゴルフ協会(JGA)の安西孝之会長は、「すでに各種ゴルフ団体や企業が支援活動を行っていますが、震災の大きさをみるにつけ、かなり長期間にわたるサポートが必要になるはずです。震災の全貌がつかめず、原発事故の終息もみえないが、ゴルフを通じて復興への力を提供していきたい。この難局を乗り切るため、ゴルフ界が大同団結していきます」と語った。活動名称は「震災復興支援 グリーン・ティー・チャリティー」で、スローガンは「日本のゴルフが、日本のチカラに。」――。   詳細はこれから詰めていくが、すでに自前の支援活動を行っている団体や企業は、これをそのまま継続するとみられる。日本女子プロゴルフ協会は「心をひとつに」、日本ゴルフツアー機構は「今、日本のために」をそれぞれ今季の統一スローガンに決めており、後者は賞金から2億円相当を捻出し、義援金とする方針を固めたばかり。これら先行している活動との折り合いを、どのようにつけるかも今後の課題。   JGAの安西会長は、「当協会主催の3オープンは賞金総額の5%程度を協賛する方針です。各オープン競技においても募金箱の設置やチャリティーグッズ販売などを行う予定」。国内男女ツアーは入場料の一部をチャリティーに振り向けたり、全国のゴルフ場・練習場で義援金を募る仕組みも構築していく。各所の活動状況や集められた義援金は「日本ゴルフ界合同・震災復興支援チャリティープログラム事務局」(JGA内)に一本化して、義援金の使途や情報を随時ホームページ等で配信していく。   義援金の使途は、発表と同時に明示したほうがゴルファーである国民にもわかりやすい。これが先送りになったことについて関係者の話を総合すると、①まずはゴルフ界の意思表示をすることが先決、③より有効な支援内容を検討する、③寄付行為に関わる税制面の詳細を検討する、などで時間が必要と判断したから。「国民の思い」を預かるだけに、より有効な被災地への復興支援が求められる。   (*1) (財)日本ゴルフ協会、(社)ゴルファーの緑化促進協力会、(社)日本ゴルフ場事業協会、(公社)日本パブリックゴルフ協会、(社)全日本ゴルフ練習場連盟、(社)日本ゴルフ用品協会、(社)日本ゴルフトーナメント振興協会、(社)日本プロゴルフ協会、(社)日本ゴルフツアー機構、(社)日本女子プロゴルフ協会、(NPO)日本芝草研究開発機構、日本ゴルフ関連団体協議会、全国ゴルフ場関連事業協会、全国ゴルフ会員権取引業団体連絡会、日本ゴルフコース設計者協会、日本ゴルフジャーナリスト協会   (*2) 日本ゴルフ場支配人会連合会、日本学生ゴルフ連盟、日本高等学校ゴルフ連盟、(NPO)日本ジュニアゴルファー育成協議会
    (公開)2011年04月04日
      3月下旬時点の状況は、「宮城、福島、茨城、栃木県北部の物的被害が深刻なことに加え、原発事故や燃料不足、計画停電による客数減が懸念されます。資金繰りの悪化により、経営難に陥るところが出るかもしれない。実際、従業員の解雇に踏み切ったコースも現れています。連絡が不通だったコースを除き、人的被害はありませんでした。それが不幸中の幸いです」(NGK)。   長期化が懸念される福島第一原発の放射線漏れによる被害は、福島県内の調査対象3コースが「営業再開の目処立たず」と報告しており、同様の問題を14コース程度が抱えると推測される。放射線被害の現状確認をすることで「安全宣言」を発し、営業再開につなげることが重要だが、「公的機関による汚染調査は、ゴルフ場にまで手がまわらない状況です」――。   岩手県以北のゴルフ場は震災の影響が比較的軽微だったが、先述の4県を中心に深刻な状況に置かれている。コース内の土砂崩れや陥没・亀裂、クラブハウスの一部損壊を含め、営業再開の目処が立たないのは宮城県7、福島県12コースで、茨城県内の22コースが3~8月の休止(未定3コース)を余儀なくされそう。栃木県内では1コースが「壊滅状態」と回答している。   また、計画停電への対応については、レストランや浴場を閉鎖して、スループレーを導入するコースも多く、カートの充電は夜間に行うなど、柔軟な姿勢で臨んでいる。   最大の問題は、資金繰りの悪化により経営難に陥るコースが現われること。国内約2400のゴルフ場は、過剰な価格競争などで、平時においてもキャッシュフローベースで赤字のところが多かった。近年では中国、韓国系の投資家が安値で買収するケースも目立っているが、今回の「震災不況」により、ゴルフ場業界の様相が一変する可能性も囁かれはじめた。   さるゴルフ場関係者がこう語る。「本社が関西、中部でも、東北地方に工場をもつ企業は多い。被災の影響で業務に支障を来たせば、本社周辺のゴルフ場でも需要が減ってしまうのです。このあたりの状況を、注意深くみていく必要があります」。仮にゴルフ場の閉鎖が相次げば、プレーの場を喪失し、ゴルフ人口の縮小につながりかねない。また、外国人観光客の増加に注力する観光庁は、ゴルフ場の有効活用で海外ゴルファー誘客のインバウンド効果を検討していたが、それらの青写真も大幅に狂ってしまう。   危機感を募らせるNGKは、政府の緊急融資や雇用助成金制度の活用を加盟コースに訴えるなど、ゴルフ場業界の下支えに懸命だ。ゴルフ場とプレー人口が減少すれば、ゴルフ用品業界にも深刻な影響を与えるだけに、業界の一致団結で気運を盛り上げる必要がある。
    (公開)2011年04月02日
      宮城、福島県の被災地コースなど11ヶ所を除き、すべてのゴルフ場で展開する。収益を義援金に振り向けるケースは、茨城県の水海道GC(3月中のグリーンフィ全額)、利根パークゴルフ場(平日ビジター200円等)などの前例はあるが、全国規模のゴルフ場チェーンが踏み切るのは初めて。同社の田中耕太郎社長は、「当社自身も少なからぬ被害を受けながら、復興に向けて頑張っています。この活動は、お客様に負担をかけることなく、プレーを通じて支援活動に参加してもらうことを意図したもので、今後も様々な企画を行っていきたい」――。   このところ、法人コンペの自粛などでコース経営は苦境に立たされている。春のトップシーズンに大口需要がキャンセルされれば、キャッシュフローの停滞など、ゴルフ場にとって深刻な問題だ。打開策のひとつは、プレーにまつわる「うしろめたさ」を払拭することで、「プレーを通じて支援活動に寄与していると思えれば、『うしろめたさ』を払拭できるはず。今回の義援金活動は、ゴルファーの背中を後押しするツールとしての効果も期待しています」(PGM広報)。同社は義援金の使途について、日赤経由だけではなく、「被災地の子供に学習用品を寄贈することも含め、より効果的な案を検討していきたい。その内容を逐一公表することで、プレー自体が支援につながるというイメージを訴求できれば・・・」。巷間、ゴルフどころではない、というムードが蔓延しているが、これを懸命に払拭していく。   なお、地震直後に営業休止となった同社系列コースのうち、3月末時点で16コース(栃木9、茨城7)が営業再開にこぎ着けており、4月中を目処に11コースが再開の予定。休止が長期化しそうなところは7コース(宮城5、茨城2)で、原発事故が深刻化する福島県では「幸いなことに、半径30㎞圏内に当社のコースはありません」という。  
    (公開)2011年04月01日
      石川はプロデビュー以来、3年連続で1億円を突破しており、昨季は1億5146万円。義援金に振り向ける賞金は4月7日開幕のマスターズから積み立てられる。また、国内ツアーで奪取したバーディ1個(イーグル含む)につき10万円を義援金とすることも明らかにしている。昨季のバーディ数は350。2010年度の実績をもとにすれば、約1億9000万円という支援額になる。各紙とも「2億円を目指す」との石川のコメントを掲載。プロスポーツ界ではイチローの1億円を筆頭に、松坂大輔が100万ドル、松井秀喜とダルビッシュがそれぞれ5000万円を寄付している。   石川の義援金についてサンケイスポーツは、「税金は持ち出し」との解説記事を加えている。『実は、ツアーの獲得賞金は、実際に受け取るときは税金分を差し引かれている。仮に額面で総額1億円としても、数千万円は手取額が目減りする。しかし石川は、その分も自己負担で補充する』(同紙)――。地震発生後、多くの企業・団体、著名人から義援金が寄贈されたが、石川はグッズ販売の収益金を振り向けると発表、ネット上で賛否両論が渦巻いた。そのような批難の声を、「プロスポーツ界最高額」で黙らせたことにもなる。   チャリティーレッスンなどで活発な支援活動を行う女子プロゴルファーに比べ、男子の影は薄かった。地震直後に谷口徹と近藤共弘(各300万円)、キム・キョンテ(1000万円)が義援金の寄贈を決め、ジャンボ尾崎らが街頭募金活動を行ったが、大半の男子プロはサイト上に「募金箱」を設置するにとどまっている。   プロゴルファーの役割を「ゴルフ産業」の視点に限定すれば、ゴルフのイメージアップとプレー人口拡大への寄与に集約される。巷間、ゴルフ自粛ムードが蔓延しているが、プロゴルファーはそれを払拭する責務も担っており、その面でも「遼くん効果」への期待は大きい。今季男子ツアーを通じて、バーディ奪取のたびに義援金となれば、被災地への関心を風化させないことにもつながる。
    (公開)2011年03月31日
      場所は六本木ヒルズ(森タワー2階出入り口 66プラザ)で、午後5時30~6時15分まで。事前に記者会見を行うなどで、プロゴルファーの支援活動をアピールする。男女プロゴルファーはチャリティーレッスンの開催で支援活動を行っているが、石川遼がマスターズ参戦に向けて渡米中など、主役不在でメディアの露出は芳しくない。JGTOの奮起が期待される。   ちなみに、昨日大阪で行われたサッカーの震災復興支援慈善試合(長居スタジアム、観客4万613人)は、三浦知良の得点などで平均視聴率22・5%、瞬間最高視聴率26・5%を記録している。  
    (公開)2011年03月30日
      PGAには現在、5000名を越える会員が在籍。全国でティーチング活動を行っているが、個人事業主が多いため安否確認に苦労していた。それだけに、安堵の思いもひとしおだろう。一方、さるゴルフ場団体の関係者によれば、「いまだに連絡がとれないゴルフ場があるなど、被災状況が把握できない」と、焦燥感を募らせている。ゴルフ専門店の関係者については、大手メーカーなどを中心に取引店の安否確認を急いでいるが、一部で所在不明の専門店が残されている。無事を願うばかりだ。
    (公開)2011年03月29日
      プロゴルファーや芸能人らが参加して、協力企業からの義援金や芸能人のグッズをチャリティー販売するなど、被災地を支援する計画だ。地震発生から2週間以上を経過して、徐々に「ゴルフ大会」などを通じたチャリティーの輪が広がりつつある。「ゴルフ」は協賛企業や参加者を集めやすく、チャリティーイベントの開催も容易など、支援活動の核になりえるもの。一般ゴルファーの参加意欲を高めることで、プラス効果の波及が望まれる。   また、テーラーメイドゴルフもこのほど、被災地への支援物資提供を決めた。衣料品を中心に7000点(約6600万円相当)で、これとは別に3月19日から同社直営店に「義援金箱」を設置して寄付を募っている。今後、チャリティーイベントも予定しており、継続的な活動を行っていく。   先に義援金などを住友ゴム工業と共同で寄贈したSRIスポーツは、追加支援としてスポーツ用防寒衣料(約4000万円相当)を宮城県に送った。
    (公開)2011年03月29日
      参加希望者が相次いだのは、協力企業のゴルフメディアが全面バックアップしたことが大きい。ALBA、ALBAパートナーズ、ゴーゴル、キュルキュルが各社のウェブサイトなどで告知したもので、女性専用のゴルフサイトを運営するキュルキュルは、「急遽決まった企画なので、告知をアップしたのは3月25日でしたが、当社のウェブからもかなりの応募者が集まりました。時節柄、ゴルフをすることへ様々な声があることは知っていますが、ゴルフで被災地の方々を支援できることに賛同の声が多かった。それがとても嬉しいですね」――。ガソリン不足の状況を踏まえて、クルマでの来場者には「相乗り」を呼びかけている。   マグレガーゴルフジャパンも5月1日、系列のマグレガーCC(千葉県)で「チャリティープロアマ大会」を企画するなど、「ゴルフで復興支援」の気運が高まってる。   また、プーマジャパンの親会社であるPPR(仏)とプーマAG(独)はこのほど、200万ユーロ(約2億3000万円)をフランス赤十字社を通じて被災地へ寄贈することを決めた。プーマジャパンもウエアやシューズ、靴下など1万7000点の支援物資を提供する。   日本シャフトの親会社である日本発条もニッパツグループから4000万円、ニッパツ共済会から1000万円の義援金寄贈を決めている。  
    (公開)2011年03月27日
      計4大会を開催する。皮切りは4月21日の北六甲CC(兵庫県)で、以後5月20日のKOMA CC(奈良県)、5月27日のグリーンハイランドCC(三重県)とつづき、関東では6月13日に東京よみうりCC(東京都)で行われる。関西での大会はいずれもチャリティー代3000円を支払う。参加者が中古クラブを持ち寄って、プレー終了後に販売、売り上げの全額を義援金として寄贈することも考えている。「無駄な経費を極力省き、その分をチャリティーに充当します。質素な大会ではありますが、ゴルファーの賛同を得られれば」――。   ナイキは本日、100万ドルの義援金とシューズ、ウエアなど25万ドル相当の支援物資提供を決定した。同社は「これらはナイキが行う支援活動の出発点に過ぎず、今後も中長期にわたって本格的な支援活動をしていきます」と説明しており、契約選手やITを活用した募金活動も計画中。また、マグレガーゴルフジャパンを傘下に収めるネオラインホールディングスも本日、1000万円の義援金寄贈を決めている。被災地の復興に向けて、業界の支援活動は活発化。   その一方、女子ツアーが続々と中止に追い込まれ、メーカー各社も軒並み3月の試打会を中止するなど、新商品の投入に冷や水を浴びせられた格好でもある。窮状を打開するためには、プレー動機を後押しする継続的な企画も求められる。  
    (公開)2011年03月24日
      PGAは「4名はケガもなかったそうで、ひと安心。残り一人の会員についても、全力で調査を行っています」。一刻も早い救助・安否確認が望まれる。同協会の会員は約5000名。85年からインストラクター認定制度を立ち上げて、全国でゴルファーの育成活動に注力している。
    (公開)2011年03月24日
      また、ゴルフ専用メガネを販売するパリ三城(ミキ)は、被災地へメガネ2万本の無償提供と補聴器のレンタル提供を行った。同社系列の20店舗が被災するなど深刻な状況だが、「阪神淡路大震災では、着の身着のままで避難された方がメガネをなくし、正しい情報を得られませんでした。そんな経験があるので、今回の無償提供を実施しました」。同社は現在、被災地区の店舗を休憩所やトイレの使用で開放するなど、支援活動に積極姿勢。   残念なのは、タイガー・ウッズの来日イベントが中止されたこと。4月15日に関東近郊のゴルフ場と原宿の直営店で行う予定だったが、ナイキは本日、取り止めを正式に発表した。
    (公開)2011年03月23日
      ゴルフ場各社は地震直後、コースの陥没や亀裂、クラブハウスの倒壊などで、東北・関東エリアの営業を軒並み休止。「来場者の安全を考え、被害状況の調査を最優先にしました」(ゴルフ場関係者)。その作業は現在もつづいているが、国内約130コースを運営するPGMは、長期休止のゴルフ場が8コース(宮城6、福島2)にまで縮小。同じく約130コースを運営するアコーディア・ゴルフも、長期休止は5コース(宮城3、福島2)と回復基調を示している。福島県の塩屋崎CCは避難所として施設を開放、サラブレッドCCも被災民に水と浴場を提供するなど、支援活動に励むゴルフ場も現われた。   小売店も徐々に営業を再開している。地震発生直後10店舗を休止していた二木ゴルフは、本日現在3店舗(宮城2、栃木1)にまで休止店を縮小。計画停電や節電などで、1都8県の系列店が「時短営業」を余儀なくされるが、「こんなときだからこそ前向きに頑張らなければ」――。   また、日本ゴルフ場事業協会は、加盟コースに向けて政府系金融機関が実施する「危機対応融資」への資金需要を調査しはじめた。これは被災地に限定される制度だが、同協会は詳細をまとめ、対象コースの拡大を経産省に働きかける。資金ショートで経営難に陥れば、破綻コースが続出する。これを回避するための施策に本腰を入れる。
    (公開)2011年03月21日
      =ゴルフ場= PGMホールディングス(義援金2000万円、支援チャリティー企画を検討)、アコーディア・ゴルフ(義援金2000万円、支援チャリティー企画を検討)   =ゴルフ用品関連ー= 横浜ゴム(義援金5000万円)、ヨネックス(義援金1000万円、ウエア等支援物資1万点)、ミズノ(義援金3000万円、ウエア等支援物資2万点)、住友ゴム工業/SRIスポーツ(義援金1億円、グループ各社から仮設住宅用ガス管・車イス用スロープ・作業用手袋等1億円相当の支援物資)、ブリヂストン/ブリヂストンスポーツ(義援金2億円、グループ各社からウエア・自転車・シューズ・寝具等1億円相当の支援物資)、ヤマハ(1000万円)、日本ゴルフ用品協会(義援金200万円)、キャスコ(防寒ウエア・グローブ・シューズ等支援物資)、グローブライド(レインウエア・長靴等支援物資)、アルペン(水・トイレットペーパー・防寒用品・アウトドア用品等支援物資)、ゼビオ(防寒用品等支援物資)、ナイキ(製品提供や募金活動を検討)。   =プロゴルフ関連= 谷口徹(義援金300万円)、近藤共弘(義援金300万円)、日本女子プロゴルフ協会(義援金500万円)、キム・キョンテ(義援金1000万円)、チェ・キョンジュ(義援金10万ドル)など。石川遼はグッズ販売の収益を義援金に振り向けるもよう。5月開催で国内男子の新規大会となる「とおとうみ浜松オープン」も1000万円の義援金寄贈を決めている。   これ以外でも支援活動を検討しているゴルフ関連企業・団体は多い。
    (公開)2011年03月19日
      「自粛」を辞書でひくと、「自分の行いを慎むこと」とある。「慎む」を辞書でひくと、「過ちを起こさないようにすること」だ。震災以後、多くの連絡が入ってくるが、「諸般の事情に鑑み、自粛」という内容も多くある。学生ゴルファーの表彰式、プロゴルファーのイベントその他諸々。ある大手企業が「ゴルフ自粛令」を発したとの噂も含めて、日々、その手の情報が頻々と届く。   ごく好意的に解釈して、余震を恐れてのことだろうか。ならば当方にも合点はいくが、何の「過ち」かは知らないが、それを恐れての便乗自粛だとすれば、本末転倒というほかない。自粛は経済の停滞だけではなく、人心の萎縮も招くからだ。   本日、アメリカから嬉しい一報が届いた。3月18日から3日間、米アリゾナ州で行われる女子ツアーの「ファウンダース カップ」が、日本への震災チャリティーを行うという。終盤4ホールを「ジャパン リリーフ ゾーン」として、バーディ1個につき100ドル、イーグル1000ドルが義援金として積み立てられる。週末のセッティングは、わざわざバーディがとりやすいよう、簡単にしてくれるという心遣いも。想定5万ドルを、日本ユニセフ経由で被災地に寄贈する。「ゴルフの力」を媒介にして、支援の輪が広がっている。   比べて日本の自粛ムード・・・・。ゴルフを取り止めて、いったい誰に益があるのか。ゴルフアパレルの幹部氏が、こんな声を張り上げている。「業界をあげてゴルフをやりましょう。一大チャリティー大会を開き、被災地を大いに支援しましょう!」――。   業界は過去十余年、「ゴルフをみんなのスポーツに」を掲げてきた。接待スポーツから健全大衆スポーツへの道を、必死に歩んできたはずだ。無用な自粛はそのことを、否定するにほかならない。今こそゴルフ界は、「ゴルフの力」を自ら信じて、「ゴルフ」に活躍の場を与える時である。妙な自粛は、業界の自己否定になりかねない。   ゴルフ用品界 代表 片山哲郎  
    (公開)2011年03月18日
      「球春到来」を目前に控えて、多くのゴルフ関係者は失望感を味わっている。異口同音に語られるのは、「ゴルフなんか、やってる場合じゃない」という台詞。いずれも自嘲気味にいうのだが、実は、それが恐ろしい。そのような自粛ムードを断ち切ることが、ゴルフ界に求められる。   かつて、中越地震で被災したヨネックスは、同社経営のゴルフ場を被災民に開放して、湯船を堪能してもらった。阪神淡路大震災でも、同様のゴルフ場がいくつかあった。   ゴルフ自粛のムードを断ち切るには、プレーにまつわる 「うしろめたさ」 を取り払うことだろう。プレー料金のいくばくかを義援金に当てるとか、ゴルフクラブ1本の売り上げにつき数百円を義援金で募るとか。テーラーメイドの新商品は「白い救世主」になるかもしれないし、上質な大人が訴求対象の『オノフ』や『ファイズ』も、ブランド愛用者の賛同を得られるかもしれない。   これらを実現するための仕組みづくりや課題など、具体的なことはわからない。無責任な思いつきとなじられても仕方ないが、ゴルフ界の総力をあげて復興支援に取り組めば、「ゴルフなんか、やってる場合だ!」という気運になるかもしれない。   ミズノは本日、義援金3000万円とスポーツウエアなど2万点の寄贈を決めた。昨日はPGMとアコーディア・ゴルフがそれぞれ2000万円の義援金寄贈を決めている。一般ゴルファーの共感を呼び、復興支援の輪を広げられれば――。   ゴルフ用品界 代表 片山哲郎  
    (公開)2011年03月15日
      SRIスポーツは、販社などを総動員して約200軒のショップ情報を収集した。その活動は今後もつづけられるが、「電話回線の不通などを除き、人的被害は確認されていません」。また、対策本部を設置したミズノも「得意先情報」の収集に懸命で、こちらも本日現在、人的被害は確認していない。むろん、人命の安否を「ゴルフ業界の人々」に限って一喜一憂するわけではないが、電話取材がひと段落して、一応の安堵は感じている。   この間、海外の業界関係者から沢山の応援メールを頂戴している。英国人記者のベン・エバンス氏は、「想像もできない悲劇の渦中、あなたの家族、社員、友人、業界の人々は大丈夫ですか。復興を全力で応援します」。アジアゴルフ界の統率者たるAPGGのマイク・セバスチャン氏は、「妻と日本の災禍を目の当たりにして、ふたりで凍りつきました。長く、厳しくなるであろう復興への道を、日本の皆様が歩まれることを祈っています」――。これ以外にも、多くの応援メールを頂戴した。   長く、厳しくなるであろう復興への道は、容易に想像できることだ。幾多のゴルフ場が陥没や亀裂、液状化現象などで営業停止に追い込まれている。プレー需要が急激に冷えれば、用具販売も停滞する。専門店はキャッシュフローが滞り、メーカーや金融機関の支援も必要になる。そのような状況が、今後数カ月、もしくはそれ以上つづくと予想される。   打開策など思い浮かぶはずもないが、この悲劇を転機として、ゴルフ界が心をひとつに国難を超えていくしかない。ゼビオは急遽、被災地への防寒用品など無償提供を決めた。PGMは2000万円の義援金寄贈を決めている。今後、同様の動きは加速しそうだ。   今こそ、ゴルフ界の真価を発揮して、国家復興の一助とし、以って次世代ゴルフ産業の発展につなげなければならない。そのことを、奥歯を噛みしめる思いで念じるのです。   被災者の方々に、心よりお見舞いを申し上げます。   ゴルフ用品界 代表 片山哲郎
    (公開)2011年03月14日