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　 その一方、東北地方は６・２％増と回復基調を示している。被災した生活材の買い替え需要など、いわゆる復興消費が後押ししたもの。節電意識の高まりからクールビズ関連商品が前倒しで購入され、家族の「絆」を重視する風潮から「母の日商戦」も盛り上がるなど、新たな消費マインドの芽生えが散見される。 　 「ゴルフ用品の購入意欲も高まっています」と語るのは、宮城県内のゴルフ関係者。義援金の分配などは遅々として進まないが、「民間保険会社の『家財保険』は震災発生から数週間以内に振り込まれました。全国の保険会社調査員が東北地方に総動員され、チェックシートで家財の破損状況を確認。即座に百数十万円が入金された」――。これでゴルフ用品を購入するケースも多く、さる中堅メーカーによれば「東北地方の売り上げは前年比アップを実現しました」という。 　 震災直後、大半のメーカーは「関東以北の商圏は今年、まったく期待できないでしょう。営業や販促のパワーを西日本に傾注する必要があるのではないか」と語っていたが、今のところ、予測は外れた格好だ。