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　 注目されたのは、旧村上ファンド系の投資会社レノがアコーディア株を約１８％保有。その動向次第でＴＯＢの成否が決まる展開になっていたこと。同社が応じなかったことが、不成立の最大要因とみられている。 　 ただ、ＰＧＭとアコーディアは、将来的な統合の可能性を全面否定しているわけではない。「今回は不成立に終わったものの、大手２社が協力することで業界の発展に寄与することが統合の目的。仮に先方が話し合いのテーブルに着くのなら、透明性の高いプロセスで検討していきたい」（ＰＧＭ広報）。「ＴＯＢの発表以後、株主に応募しないよう呼びかけてきたのは、不当性が否めなかったから。統合自体を否定してきたわけではない」（アコーディア広報）――。 　 両社とも、今後に含みを残すコメントを出している。一連の経緯でアコーディアの筆頭株主となったレノの動向を含め、今後の成り行きが注目される。