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高知県日高村と株式会社リョーマゴルフが共同主催するPGA男子シニアツアー「リョーマゴルフ日高村オープン」が、5月15日（金）・16日（土）にグリーンフィールゴルフ倶楽部（高知県日高村）で開催される。自治体がプロゴルフツアーを主催するのは日本初の試みであり、官民連携による地域活性化の新たな枠組みとして業界内外から注目を集めそうだ。 なぜ今、自治体がゴルフツアーを主催するのか ゴルフトーナメントの主催といえば、従来はメーカーや新聞社、テレビ局といった民間企業が担うのが通例だった。それが今回、人口約5000人の小さな村が前面に立ったことには、明確な背景がある。 日高村とリョーマゴルフは2016年より「龍馬チャレンジ基金」を通じて連携を深めてきた。全国のゴルファーから寄付や意見が寄せられる中で、「村内のゴルフ場を活用した事業」を求める声が多く集まった。リョーマゴルフの谷本俊雄社長が日高村出身という縁も重なり、10年越しの構想が大会という形で結実した。 地方の人口減少と財政難が深刻化する中、ゴルフ場は「土地を持て余す施設」から「地域資源」へと再定義される可能性を持っている。本大会はその実証実験とも言える。 ##競技形式の革新 男女同組・多世代参加の意味 本大会のもう一つの注目点は、その競技形式にある。男子シニアプロ2名と女子レギュラープロ1名が同組で戦うという形式は、国内ツアーでは前例が少ない。賞金総額は3500万円（男子2500万円、女子1000万円）と本格的だ。 さらに、決勝日には四国各県の中学生9名がプロと同組で出場する。原辰徳氏、松坂大輔氏、デーブ大久保氏といった他競技の著名人も本戦に参戦し、ゴルフファン以外への訴求も意識した構成になっている。 「子どもから高齢者まで本物の舞台に触れる体験の提供」という大会の理念は、ゴルフを特定層のスポーツから地域全体の文化資産へと広げようとする意志の表れでもある。 60社協賛が示す「地域×ゴルフ」の可能性 大和証券、ニトリ、ソフトバンクグループ、大和ハウス工業、楽天モバイル、ENEOSなど大手企業を含む約60社が協賛に名を連ねた。地方の小規模自治体が主催する大会としては異例の規模だ。 この協賛規模は、単なる競技大会への支援ではなく、「地域創生モデルへの投資」として評価されていることを示唆している。BS-TBSとテレビ高知での放送も決定しており、首都圏と地方をゴルフで直結するメディア戦略も整っている。 「ゴルフ×地方活性化」に繋がる取り組み この大会に注目する理由は、競技そのものよりもそのスキームにある。自治体・メーカー・プロツアー・異業種著名人・地域事業者・学校教育が一つの大会を軸に連携するモデルは、縦割り構造が課題とされてきたゴルフ業界において、横断的連携の好例だ。 「プロが活躍すれば市場は回復する」という神頼み的な発想ではなく、地域資源を軸に多様なステークホルダーを巻き込む構造的アプローチ。この大会が持続可能な形で根付くかどうかが、今後の地方ゴルフ活性化策の試金石となるだろう。 【開催概要】 大会名：リョーマゴルフ日高村オープン 開催日：2026年5月15日（金）・16日（土） 会場：グリーンフィールゴルフ倶楽部（高知県日高村） 賞金総額：3500万円（男子2500万円、女子1000万円） テレビ放送：BS-TBS 5月17日（日）16:30〜18:00／テレビ高知 5月23日（土）16:00〜18:00 公式HP：https://www.ryomagolf.co.jp/tour/