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ダンロップ木滑社長に動画取材、「統合のメリットは?」

住友ゴム工業が来年1月1日、ダンロップスポーツを事業統合(吸収合併)することを受け、ダンロップスポーツの木滑和生社長は「事業の可能性が広がる」と好感する。

一部には、同社がスポーツ専業メーカーとして東証一部上場(2006年10月)を果たし、独立性を保ちながら順調な推移を辿っていただけに「なぜ、出戻るのか?」との疑問もある。

事業統合の背景には今年4月、スポーツ分野において「ダンロップ」の商標を全世界で展開できる権利を得たことがある。これまでは日本、韓国、台湾に限定した「日韓台条約」に縛られていたが、その規制がなくなったことで「事業ドメインとスポーツ事業の双方が拡大できる」(住友ゴム池田育嗣社長)ことに期待したもの。

今後、戦略の詳細を詰めていくが、「従来はスポーツはスポーツ、タイヤはタイヤで分かれていたが、両者を絡ませ相乗効果を生み出して、そのスピードを速めたい」(池田社長)

住友ゴムからの支援は資金・技術・人材交流に集約されそうだ。木滑社長はそのメリットを「M&Aを考えた場合、当社と住友ゴムの投資額はケタが違う。また、素材の基礎研究についても膨大な知見があるため、新たな市場へ進出できる可能性が広がる」と説明する。

住友ゴムは介護・医療用精密部品を手掛けているが、2020年の東京五輪・パラリンピックで障害者アスリート用の製品開発に乗り出すこともあるのだろうか。「おっしゃるとおり。そういうことです」(木滑社長)――。このような事業で得た技術をゴルフ市場へフィードバックできれば、高齢者のゴルフリタイアに歯止めを掛けられるかもしれない。

池田社長は、今回の合併によって「ゴルフ事業が疎かになることは絶対にない。特に『ゼクシオ』に代表されるブランドの優位性は大きな財産だと考えている」と断言。その上で「世の中には沢山のスポーツ分野がある」と事業の拡大に意欲をみせた。

以下、木滑社長との動画インタビューをお届けする。同氏は当日、風邪で声が出にくかったが、振り絞るように今後の展開を話した。

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片山哲郎

片山哲郎

1962年8月3日生まれ、東京都出身。
「月刊ゴルフ用品界」(GEW)を発行する株式会社ゴルフ用品界社の代表取締役社長兼編集長として、ゴルフ用品産業及びゴルフ界全般の動向を取材、執筆。2014年4月に日本ゴルフジャーナリスト協会の会長に就任(現任)。

ほかにインタラクティービ(J:COM)番組審議会委員(現任)、ゴルフ市場活性化委員会マーケティング委員(現任)、大学ゴルフ授業研究会理事(現任)。

信条は「人の至福は健康で長生きすることであり、これに寄与できるゴルフは『善』である。善なるゴルフ産業が健全発展するために、建設的な批判精神をもち、正確、迅速、考察、提言を込めた記事を書く」――。

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