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  • 「社説」 国難を超えてゴルフ界の真価を

    片山哲郎
    1962年8月3日生れ。月刊誌GEW(ゴルフ・エコノミック・ワールド)を発行する(株)ゴルフ用品界社の代表取締役社長兼編集長。正確、迅速、考察、提言を込めた記事でゴルフ産業の多様化と発展目指す。
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      SRIスポーツは、販社などを総動員して約200軒のショップ情報を収集した。その活動は今後もつづけられるが、「電話回線の不通などを除き、人的被害は確認されていません」。また、対策本部を設置したミズノも「得意先情報」の収集に懸命で、こちらも本日現在、人的被害は確認していない。むろん、人命の安否を「ゴルフ業界の人々」に限って一喜一憂するわけではないが、電話取材がひと段落して、一応の安堵は感じている。   この間、海外の業界関係者から沢山の応援メールを頂戴している。英国人記者のベン・エバンス氏は、「想像もできない悲劇の渦中、あなたの家族、社員、友人、業界の人々は大丈夫ですか。復興を全力で応援します」。アジアゴルフ界の統率者たるAPGGのマイク・セバスチャン氏は、「妻と日本の災禍を目の当たりにして、ふたりで凍りつきました。長く、厳しくなるであろう復興への道を、日本の皆様が歩まれることを祈っています」――。これ以外にも、多くの応援メールを頂戴した。   長く、厳しくなるであろう復興への道は、容易に想像できることだ。幾多のゴルフ場が陥没や亀裂、液状化現象などで営業停止に追い込まれている。プレー需要が急激に冷えれば、用具販売も停滞する。専門店はキャッシュフローが滞り、メーカーや金融機関の支援も必要になる。そのような状況が、今後数カ月、もしくはそれ以上つづくと予想される。   打開策など思い浮かぶはずもないが、この悲劇を転機として、ゴルフ界が心をひとつに国難を超えていくしかない。ゼビオは急遽、被災地への防寒用品など無償提供を決めた。PGMは2000万円の義援金寄贈を決めている。今後、同様の動きは加速しそうだ。   今こそ、ゴルフ界の真価を発揮して、国家復興の一助とし、以って次世代ゴルフ産業の発展につなげなければならない。そのことを、奥歯を噛みしめる思いで念じるのです。   被災者の方々に、心よりお見舞いを申し上げます。   ゴルフ用品界 代表 片山哲郎
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