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  • ゴルフは「みんなのスポーツ」になるか? 関連団体のトップに直撃動画取材

    片山哲郎
    1962年8月3日生れ。月刊誌GEW(ゴルフ・エコノミック・ワールド)を発行する(株)ゴルフ用品界社の代表取締役社長兼編集長。正確、迅速、考察、提言を込めた記事でゴルフ産業の多様化と発展目指す。
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    日本ゴルフサミット会議が主催する「ゴルフ新年会」が1月17日、都内のホテルで開催された。同会議は日本ゴルフ協会の竹田恆正会長が議長を務め、プロ、ゴルフ場、用品、練習場などゴルフ関連16団体で構成される。 共通の標語は「ゴルフをみんなのスポーツへ」で、ゴルフ人口の増加やプレー層の若返りなど、活性化策を横断的に討議する組織である。 「新年会」の会場で、各団体のトップに話を聞いた。質問は今年の抱負と業界の課題、そして解決策だ。それぞれの立場で様々な意見が語られた。

    日本ゴルフ協会 竹田恆正会長

    日本ゴルフ協会は、ゴルフ界の総本山的な位置づけで、「競技団体」としての側面が強い。2020年の東京五輪で「メダル獲得」を旗印に選手強化策を立ち上げ、併せて強化費を募る活動でも主導的な役割を担っている。世界で活躍できる選手の育成が、ゴルフ界の興隆に不可欠との立場で意見を語る。

    日本プロゴルフ協会 倉本昌弘会長

    日本プロゴルフ協会は国内最大の「プロ団体」として、指導者の養成や会員の職域拡大に意欲的。倉本会長は、選手強化の責任者として活動する一方、ゴルフ人口の拡大にも様々な青写真を描いている。舌鋒鋭い切り口が持ち味。活性化を効率的に進めるためには、サミット会議の在り方や、新たな組織構造も必要だと強調する。

    日本ゴルフ関連団体協議会 小宮山義孝会長

    サミット会議が長年掲げる目標のひとつに「ゴルフ場利用税」の撤廃がある。不公平税制やスポーツ課税に「断固反対」を唱えているが、今回も廃止は見送られた。この運動を主導するのが小宮山会長だ。消費増税による地方財源の潤沢化や東京五輪を2年後に控える今年が「ラストチャンス」と意気込んでいる。

    日本ゴルフ用品協会 馬場宏之会長

    メーカーや専門店を中心に構成される団体だけに、優れた用品開発の観点から「ゴルフ寿命」の延伸に寄与したい考え。馬場会長はゴルフ産業5団体で構成されるゴルフ市場活性化委員会の委員長も務め、同委は大学生にゴルフ場体験を促す「Gちゃれ」や、若者に無料でプレー機会を提供する「ゴル☆マジ」などの受け皿として支援策を実施中。

    日本ゴルフ場経営者協会 手塚寛理事長

    ゴルフ場経営者の集まりとして、経営目線で市場の活性化を推進する組織。ゴルフ場はゴルフ市場で最大の産業規模をもつが、それぞれ異なる商圏や名門意識の有無など、活性化意識に温度差がある。これを共有することでゴルフの敷居を下げ、プレー人口の増加につなげることが命題だ。

    日本ゴルフ場支配人会連合会 田村和男会長

    ゴルフ場の支配人を束ねる組織だけに、ゴルファーの生の声に接する機会も多い。ゴルフ場利用税の撤廃運動は、現場を仕切る支配人が「署名集め」に注力したり、レディス市場の開拓では女性ゴルファーの声を集めて業界に届けるなど、諸活動の基礎部分を担っている。その視点での抱負を語る。
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