1. ゴルフは「みんなのスポーツ」になるか? 関連団体のトップに直撃動画取材

ゴルフは「みんなのスポーツ」になるか? 関連団体のトップに直撃動画取材

ムービー 関連団体・プロ
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日本ゴルフサミット会議が主催する「ゴルフ新年会」が1月17日、都内のホテルで開催された。同会議は日本ゴルフ協会の竹田恆正会長が議長を務め、プロ、ゴルフ場、用品、練習場などゴルフ関連16団体で構成される。

共通の標語は「ゴルフをみんなのスポーツへ」で、ゴルフ人口の増加やプレー層の若返りなど、活性化策を横断的に討議する組織である。

「新年会」の会場で、各団体のトップに話を聞いた。質問は今年の抱負と業界の課題、そして解決策だ。それぞれの立場で様々な意見が語られた。

日本ゴルフ協会 竹田恆正会長

日本ゴルフ協会は、ゴルフ界の総本山的な位置づけで、「競技団体」としての側面が強い。2020年の東京五輪で「メダル獲得」を旗印に選手強化策を立ち上げ、併せて強化費を募る活動でも主導的な役割を担っている。世界で活躍できる選手の育成が、ゴルフ界の興隆に不可欠との立場で意見を語る。

日本プロゴルフ協会 倉本昌弘会長

日本プロゴルフ協会は国内最大の「プロ団体」として、指導者の養成や会員の職域拡大に意欲的。倉本会長は、選手強化の責任者として活動する一方、ゴルフ人口の拡大にも様々な青写真を描いている。舌鋒鋭い切り口が持ち味。活性化を効率的に進めるためには、サミット会議の在り方や、新たな組織構造も必要だと強調する。

日本ゴルフ関連団体協議会 小宮山義孝会長

サミット会議が長年掲げる目標のひとつに「ゴルフ場利用税」の撤廃がある。不公平税制やスポーツ課税に「断固反対」を唱えているが、今回も廃止は見送られた。この運動を主導するのが小宮山会長だ。消費増税による地方財源の潤沢化や東京五輪を2年後に控える今年が「ラストチャンス」と意気込んでいる。

日本ゴルフ用品協会 馬場宏之会長

メーカーや専門店を中心に構成される団体だけに、優れた用品開発の観点から「ゴルフ寿命」の延伸に寄与したい考え。馬場会長はゴルフ産業5団体で構成されるゴルフ市場活性化委員会の委員長も務め、同委は大学生にゴルフ場体験を促す「Gちゃれ」や、若者に無料でプレー機会を提供する「ゴル☆マジ」などの受け皿として支援策を実施中。

日本ゴルフ場経営者協会 手塚寛理事長

ゴルフ場経営者の集まりとして、経営目線で市場の活性化を推進する組織。ゴルフ場はゴルフ市場で最大の産業規模をもつが、それぞれ異なる商圏や名門意識の有無など、活性化意識に温度差がある。これを共有することでゴルフの敷居を下げ、プレー人口の増加につなげることが命題だ。

日本ゴルフ場支配人会連合会 田村和男会長

ゴルフ場の支配人を束ねる組織だけに、ゴルファーの生の声に接する機会も多い。ゴルフ場利用税の撤廃運動は、現場を仕切る支配人が「署名集め」に注力したり、レディス市場の開拓では女性ゴルファーの声を集めて業界に届けるなど、諸活動の基礎部分を担っている。その視点での抱負を語る。

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片山哲郎

片山哲郎

1962年8月3日生まれ、東京都出身。
「月刊ゴルフ用品界」(GEW)を発行する株式会社ゴルフ用品界社の代表取締役社長兼編集長として、ゴルフ用品産業及びゴルフ界全般の動向を取材、執筆。2014年4月に日本ゴルフジャーナリスト協会の会長に就任(現任)。

ほかにインタラクティービ(J:COM)番組審議会委員(現任)、ゴルフ市場活性化委員会マーケティング委員(現任)、大学ゴルフ授業研究会理事(現任)。

信条は「人の至福は健康で長生きすることであり、これに寄与できるゴルフは『善』である。善なるゴルフ産業が健全発展するために、建設的な批判精神をもち、正確、迅速、考察、提言を込めた記事を書く」――。

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